土木観光(インフラ・ツーリズム)はマニアだけのものか ~砂防施設と周辺景観を「地域の歴史を語るインデックス」として活用するために~

国土交通省総合政策局は、国内のインフラ拠点を観光資源化する取り組みの一環として、土木観光(インフラ・ツーリズム)を積極的に促進、活性化を進めています。これまでマニアのものとされてきた工業地帯やダムなど、その「土木観光(インフラ・ツーリズム)」について、独自調査の結果と合わせ読み解きます。

河野 まゆ子

河野 まゆ子 執行役員 地域交流共創部長

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目次

観光資源としての巨大人工構造物の再発見

10年ほど前に生まれた「工場萌え」という言葉を聞いたことがある人もいるだろう。コンビナートや工場の夜間照明、煙突・配管・タンク群の重厚な構造美を愛でる人々の趣向を指す言葉だ。インターネット等を通じてこの言葉が流布するのにあわせ、工場鑑賞を趣味とする市場規模は拡大し、工場夜景に関する写真集も多く出版された。これは、工場の内部で製造工程などを見学・体験する産業観光とは主眼が異なり、ひたすらにかたちと色の美しさを再発見する動きであった。

工業地域やコンビナートを有する地域では、これまで想定していなかったものが新たに観光資源として着目されたことを契機に、見学ツアーが開催されるようになった。北九州工業地帯を抱える北九州市は2010年より夜景観賞バスツアーを開始。現在でも海岸沿いの工場や関門海峡の夜景を船上から観賞する『夜景観賞定期クルーズ』が実施されている。富士商工会議所では、「富士工場夜景倶楽部」という団体が主催となり、カメラマンの指導を仰ぎながら工場夜景を撮影するツアーを実施し、女性からも好評を博している。

1970年代、公害問題が顕在化したのち、安全性の向上や緑化、公園化の推進を経て、現代の工場は住民にとって害をなすものという認識ではなくなった。更に、産業観光や“大人の社会見学”というニーズが拡大し、デジタルカメラの普及で誰でも容易に美しい夜景を撮影できる環境が整う中で、工場は改めてその機能美や構造美を見直されてきたものと考えられる。

土木観光(インフラ・ツーリズム)の普及

工場に端を発した巨大人工構造物を愛でる観光スタイルは、その対象物の範囲を広げている。観光資源として揺るぎない人気を誇るのは、やはりダムである。写真集も多く出版されているほか、『ダムカード』の認知度は年々高まり、2014年にはダムの魅力を知った高校生の女の子が主人公の『ダムマンガ』まで登場した。かつては、鉄道やアニメと同様に、一部のマニアによる垂涎の対象であったダムは、いまやそのファン層の裾野を大きく広げた。

本年5月、国土交通省総合政策局は、全国にあるダムや橋といったインフラ設備の見学・体験ツアー情報サイト『インフラツーリズムPOTAL SITE』 を公開した。国内のインフラ拠点を観光資源化する取り組みの一環として、インフラツーリズムを積極的に促進、活性化していくことを目的としている。ここで紹介するインフラツアーは、管理者が主催する現場見学のほか、旅行会社の企画による有料ツアー(民間主催)を含む全269件(2016年5月6日、サイト開設時)。「パネルコーナー」では説明資料が多数公開され、時期に応じて旬のツアーの掲載も行っている。例えば、「大井川鐵道で行く“長島ダム”の小旅行」では、ダムの内部を見学できるだけでなく、大井川鐡道が私鉄引退車両を再整備後に運行していることを紹介。各ツアーの詳細を知り、申し込みを行うことができるよう公式サイトとリンクさせている。

当該ポータルサイトに並ぶツアーや体験プログラムを見てわかる通り、掲載事例の多くを発電用のダムが占めるが、治水や農業に関する遺産や道路など、対象となる資源のバリエーションは多い。実際は、ポータルサイトに掲載される以外にも、より広範な土木遺産が観光の対象となり、対象物に応じて来訪目的も様々に異なってくる(表1)。

表1:土木遺産観光のタイプ
土木遺産観光のタイプ表

これらの主要な土木観光コンテンツの中において、砂防施設はどちらかというとマイナーな部類となる。その主たる要因が、立地環境の不便さや通常時の整備環境にある。発電用のダムは管理者が施設周辺に常駐しており、入場可能な箇所を制限することによって安全性の担保も可能だ。ダム湖を遊覧船や手漕ぎボートで遊覧できることも多く、観光地としての整備が進んでいる。また、橋や道路は、アクセスルートそのものであるため、目的地に辿り着くのも容易である。一方、砂防施設は地盤のよくない箇所や山奥にあることが多く、設置完了後は職員常駐による管理がなされないケースが多いため、アクセスルートが未整備であったり、安全性・快適性の高い見学エリアを設け、維持することが困難であるという特性を持つため、観光資源としての転用は遅れている。

砂防施設観光の事例

≪小谷村 ドボクアート砂防ダムめぐりバスツアー≫
1911年(明治44年)の稗田山崩れで甚大な被害を受けた長野県小谷村は地すべり地帯とも言われ、多種多様な砂防施設が数多く所在する、言わば砂防施設のメッカだ。古い神社仏閣は、地盤の動きを察知したり近隣に地滑りが発生したりする度に、曳家をしてその被害を免れていたという。

観光地としての小谷村は、冬期のスキー場や栂池自然園の水芭蕉群落など、自然資源やウインタースポーツの魅力を打ち出してきた。とはいえ、スキー人口が年々減少している昨今、冬期観光需要の大幅回復を見込むのは困難だ。更に、野草の開花や紅葉などの自然環境頼みの観光需要は不安定になりやすい。こうした背景のなかで、小谷村は2013年より着地型観光商品として「砂防ダムツアー」を開発した(写真1,2,3)。土地の性質と防災の歴史、砂防技術の進歩や社会的意義を来訪者に伝えることができる、他の地域では模倣できない小谷村ならではのコンテンツとして育てている。開催は夏期のみで毎年4回程度催行している。朝9時から夕方16時頃まで、流路工等を含む砂防ダム以外の一般的な観光プログラムは含まないという目的特化型の行程で、県で砂防関連事業に携わってきたOBによる解説付きという緻密に手の込んだプログラムだ。参加者は20~30代が中心で男女比は半々程度。女性比率の多さは主催者にとっても意外だったという。

今でこそ密やかな人気と高い評価を得ている小谷村の砂防ダムツアーだが、商品化の実現に際しては多くの課題があった。冬期の雪により劣化・寸断した道路の復旧や夏期の雑草繁茂への対応、来訪者を未舗装路でも安全に輸送するための4WD車の手配など、来訪者を安全に見学させる体制を整えるだけでも一苦労である。これらの条件整備に関することは、市の観光担当部局と国・県の砂防事務所、及び域内民間事業者との緊密な連携のもとで体制が整えられた。また、土木マニアの質問にも対応できるインタープリターの選定と帯同に関する仕組みについても、国・県砂防事務所の協力なしには確立できないものだ。「公共事業の重要性と意義は、何種類もの砂防施設が集積している小谷村だからこそ伝達できる」という主催者の想いは地域の砂防事務所にも共通しており、複数組織を横断した連携事業として実現させることが可能となった。

高落差流路工(長野県小谷村)

(写真1)高落差流路工(長野県小谷村)

土谷川鋼製セル堰堤(長野県小谷村)

(写真2)土谷川鋼製セル堰堤(長野県小谷村)

カクレ沢ブロック堰堤

(写真3)カクレ沢ブロック堰堤(神城断層地震の痕跡・同小谷村)

≪美馬市「デ・レーケ大谷川砂防堰堤」≫
明治期に日本に招聘されたお雇い外国人のひとりであるヨハネス・デ・レーケが遺した砂防施設は国内に数多く存在する。中でも、徳島県美馬市の大谷川にあるデ・レーケ砂防堰堤は規模が大きいもののひとつで、1994年に県がダム本体の保存整備を開始し、今も現役で機能している。頭脳集団であるお雇い外国人の指導を優先的に仰ぐべき地域として選定されたという面からも、吉野川流域への対策が全国的にみて極めて重要と位置付けられていたことが窺える。

徳島県は江戸時代から阿波藍の産地として知られる。藍は連作障害が起きやすく、通常の畑では高品質な藍を安定供給することは困難であるため、農産物としての価値が高かった。暴れ川として有名な吉野川流域は、毎年洪水に見舞われるため稲作には不向きな土地であった。しかし、洪水により肥沃な土壌が更新されることは、連作を嫌う藍栽培にとってはまたとない好条件だ。江戸期以降、吉野川の水運が廃れるまで、当地は長らく藍の産地として栄えた。デ・レーケ砂防施設からほど近い脇町は、阿波藍の舟運による集散地として栄え、当時の商家などが建ち並ぶエリアは「うだつの町並み」として重要伝統的建造物群に選定され、徳島県における代表的な観光地のひとつとなっている。

現在のデ・レーケ砂防堰堤周辺は公園化されており、春にはチューリップが咲き乱れる。大谷川の水量が少ないときには堰堤の上まで歩いていくことが可能で、長い年月を経て水流で削られた積み石の美しいカーブを間近で見ることができる。解説版にはデ・レーケの記念碑が立つが、残念ながら眼前の堰堤に関する説明は乏しく、デ・レーケ自身を記念する内容になっている。公園状の整備はなされているが、ここを訪れた人が、吉野川の特性とそれを活かした地域の生業の歴史、そして安全な暮らしを担保する後世の砂防対策に繋がる歴史的な潮流、それによるまちの構造の変遷を一連のストーリーとして理解することは困難だ。こうした歴史的な土木遺産は、後世に継承することを目的として凍結保存されたり公園化することが多い。だが理想を言えば、土木遺産を巡っての環境整備は保存するためだけに行われるべきものではない。土木、歴史、観光など様々な側面からみた資源の意義を通じて来訪者がその地域のありようを理解し、住民が土地に誇りを抱くための視覚的なきっかけ、証拠品として成立させるために行われることが望ましい。

土木観光の実態とターゲット

実際に、消費者はどのようなタイプの土木遺産を訪れているのか。弊社が本年5月に実施した調査によると、【ダム、ダム湖】を過去に訪れたことのある人は44.6%と半数近くにのぼり、次いで【橋】が34.5%と高い。【砂防堰堤、堤防、放水路】は15%程度と経験値は低くとどまる(図1)。

これらを訪問した際の主な理由については、【ダム、ダム湖】は「その地域の主要な観光スポット」「周辺の景色がきれい」の比率がそれぞれ20%弱と高く、地域の一般的な観光資源としてダムやその周辺景観の活用が促進されていることがわかる(図2)。【発電所】と【資料館・体験施設】は「修学旅行や社会見学、合宿」の比率が高く、万人にとっての日々の生活との密接性や環境・エネルギー学習の重要性の高まりなどから、学習の対象として捉えられている。【砂防堰堤、堤防、放水路】については、「土木遺産の形・見た目が魅力的」が他の資源と比較し最も高く、砂防施設自体の機能美を好む「ツウ」や「マニア」が来訪しているだろうことが想像できる。なお、いずれの資源についても、「もともと土木遺産が好きでよく訪れる」という人は10%未満と僅かであった。

(図1)
観光目的での土木遺産訪問経験の詳細

(図2)
直近の土木遺産の訪問理由の詳細

見学方法については、「自由に見学」が過半数を占める。「旅行会社のツアー行程に含まれていた(ガイドによる説明あり)」が10%前後と最も多く、特に【発電所】や【資料館・体験施設】など常時有人管理されている施設でその傾向が強い(図3)。「現地到着後、施設や地域が主催する見学ツアーに参加」の比率は低く、出発前から予め来訪を決定しているケースが多いことが想定される。これには、ツアー出発時間が決まっている、要予約制のものが多い、ツアー実施回数がそもそも頻繁ではない、など複数の要因が考えられる。ダムや資料館、発電所など有人の施設においては観光・見学が“売れる”コンテンツとして機能しているものの、砂防施設などの防災インフラや道路、港湾等の交通インフラについては、それを見学させる観光コンテンツがビジネスとして成立するまでには至っていないと捉えることができる。

(図3)
直近の土木遺産の訪問時の見学方法の詳細

直近訪問時の同行者について、【資料館・体験施設】を除いてみると、【砂防堰堤、堤防、放水路】で「ひとり」の比率が高く、23.5%を占めた。「夫婦・カップル」の比率が高いのは【港湾】25.1%、【ダム、ダム湖】23.8%。周辺の自然景観や夜景を楽しめる場所であるとともに、船に乗ったりアクティビティが楽しめたり、食事ができたりなどの付帯施設が整っている場所の人気が高い。「家族」が多いのは【ダム、ダム湖】32.9%、【橋】が26.3%、【水門、疏水、運河、分水施設】25.1%などである(図4)。

観光資源活用が進んでいる【ダム、ダム湖】と立地や見学環境などの側面で来訪者に不便を強いることになりがちな【砂防堰堤、堤防、放水路】について、同行者別に来訪目的を比較した(図5)。いずれも、ひとりで来訪した人は「土木遺産の形・見た目が魅力的」の比率が高く、【砂防堰堤、堤防、放水路】では特にその傾向が強い。また、「夫婦・カップル」は「周辺の景色がきれい」の比率が高く、人工景観と自然景観とのマッチングに価値を見出している可能性がある。「ひとり」や「夫婦・カップル」は、目的は様々でも積極的に土木遺産の来訪を決定していることが窺われ、「テレビで見た」「ウェブサイトで見た」などメディアで収集した情報をきっかけとした人も比較的多い。一方、家族や友人・知人については、「その地域の主要な観光スポット」「観光の途中で立寄りやすかった」など、目的性が低い傾向にある。

現状では、砂防堰堤等については、所謂「マニア」と呼ばれる人々がその構造美を愛でるために来訪する傾向が強い。これらの、目的が明確な人ほど「ひとり」または気心の知れた「夫婦・カップル」で訪れている。さらに、「夫婦・カップル」においては周辺の景色などのロケーションを楽しめることも重要な動機となっている。一方、歴史的価値のある土木遺産については訴求力が低く、文化財指定・登録の有無は来訪意欲にあまり影響を与えていないことがわかる。

(図4)
直近の土木遺産の同行者の詳細

(図5)
土木遺産を来訪した際の主な目的の詳細

求められるのは土地に根付く「物語性」

土木遺産の価値概念は、よく「用・強・美」という言葉で表される。「用」は機能・技術やスケールの素晴らしさ、「強」は災害対応力、長持ちすること、管理システムの素晴らしさ、「美」は構造物自体の形状や構造、材質の美しさのみならず、周辺環境と調和した景観独自性などを包含する。そして、明確な目的を持って土木観光をする現在の市場は、これらの中でも特にその「美」を主な来訪動機としていることは明らかだ。
土木遺産の有する「用・強・美」という価値は、その土地に立地する施設という完成品を通じて人々の目に触れる。土木観光を通じて地域が来訪者に伝えたいことは、災害とそこに暮らす人々の生業との戦いの歴史や、これらの構造物が創り出されるに至った時代背景など、その構造物の見た目の「用・強・美」の中に収まりきらないものたちだ。

『地下神殿』と呼ばれ近年マスメディアでの露出が高まっている首都圏外郭放水路(江戸川河川事務所管理)は、世界最大級の地下放水路だ。一般にも公開され、特別見学会も実施されている。来訪者はメディアでその壮大なスケールの施設を知り、純粋にその空間をカッコイイと感じその場所に立ってみたいと思い、なかなか来訪できない特別感のある場所に行ける(人に自慢できる)、という期待を持って見学を申し込む。そして地下空間の深さと寒さに驚き、ライトアップされた美しい写真を撮って満足し、施設の構造や意義の説明を受けて感嘆する。しかし、これだけでは土地のものがたりや施設の奥深い価値を伝えるには至らない。「利根川東遷事業」は江戸時代から開始されている。徳川家康の時代から取り組まれていた土壌改良、新田開発、都市開発、水運の整備、危機管理・防災…など広範にわたる江戸とその周辺地域のまちづくり事業が連綿と現代まで続き、いまの外郭放水路に繋がっている。自然と共生してきた人々の生業があり、その後災害対策が強化され、インフラ整備と深い連関を持つ地域の人々の暮らしや生業は変化する。その背景には防災事業が不可欠であった政治・経済等の背景や戦略があった。そして、インフラの開発や維持管理には、それに関わった人々の苦労や技術進歩の歴史があり、今も未来に向けて新たな技術が日々生み出されていく。

こと砂防施設に関してみると、それは山奥や山裾に位置し、何百年に一度あるかないかの自然の脅威を防ぎながら、遠い将来のいつかは自然と溶け込み一体化していくことが期待される、壮大且つひそやかな性質を持つ。発電用ダムのように、管理棟や周辺環境が完璧に整備されていては、その存在の本質からむしろ遠ざかるというジレンマがある。現役で活躍中の砂防施設を観光資源として満喫するためには、その土地における砂防との戦いの歴史と必然性、砂防施設の構造物としての美しさを生む機能面での理由や、その場所に設置される意義などについての正確で簡潔なインタープリテーションが重要だ。だが、施設の視覚的なインパクトとインタープリテーションの内容を来訪者がきちんと記憶に刻むために、舞台装置を整えすぎてはいけない。「用・強・美」を理解の入り口にしながら、自然への畏敬や地域のものがたりについて、各々の季節に、昼に夜にと時間帯を変えて様々な景色と環境の中で見せることで、砂防事業が見据える過去と未来の長い時間のなかの一瞬を感じて貰うことができれば、と願う。自然景観と土木構造物とが調和した景観が、これらの背景を理解した目で見ることで、“きれいだね” “かっこいいね”を超えた感動を生み出す。そのときに、土木遺産は「一部の土木マニアのための観光資源」の枠を超えていける。

そうした丁寧なコンテンツを構築していく際に不可欠なことは、土木観光を通じて、社会に、そして地域自体にどのような価値を創出したいのかというビジョンを地域内で共有するステップを経ることだ。土木観光をビジネスとして成立させるのか、普及啓発という社会的効果を狙った地域の取組として推進するかという方針を定め、地域行政や関係する事業者間でその認識を共有しておくことが重要である。丁寧なインタープリテーションを通じて価値を伝達するスタイルの観光コンテンツは、環境整備やガイドの教育・配置等に係るコストが増大する。ビジネスとして成立させるのであれば、企業団体などの「大人の社会見学」の中の目玉コンテンツとして磨き上げ、地域ならではの手の込んだ食事や快適な宿泊施設滞在とともに高付加価値パッケージ化したり、企業等の会員組織に所属する上位顧客向けのこだわり特別プランとして個人商品を展開するのもよい。コストを放出してでも社会的効果や教育的側面を重視したい場合は、地域の博物館や他地域の土木遺産と連携したシンポジウムや普及啓発イベント等を通じてその存在意義を社会に周知させるとともに、別の目的で地域を来訪した人が気軽に土木遺産に触れことができるよう、情報のコンタクトポイントや案内ガイドの数、所要時間に応じた行程のバリエーションを増やし、間口を広げていくことが重要だ。

とはいえ、ひとりのマニア(の端くれ)として、砂防ダムの“自然の奥深くで凍りついたような美しさ”があまり人に知られないままひっそりと保たれ続けていて欲しいな、とつい願ってしまうことは内緒だ。

「土木遺産に関する調査」概要
調査対象者:
首都圏(埼玉県、千葉県、東京都、神奈川県)、中京東海圏(岐阜県、静岡県、愛知県、三重県)、関西圏(滋賀県、京都府、大阪府、兵庫県、奈良県、和歌山県)在住の20~69歳男女計1500サンプル
調査期間:2016年5月16日(月)~18日(水)
調査協力:株式会社バルク

※本稿は一般財団法人砂防・地すべり技術センター発行「sabo」(Vol.120 2016 Summer)への寄稿の再掲です。