観光危機管理のコラム

観光危機管理に関わるコラムの一覧です。

海外旅行

災害からの観光復興

2016年4月14日夜に始まった一連の「平成28年熊本地震」は、4月16日未明の「本震」を含む無数の余震の震源となった熊本・大分両県に、大きな被害をもたらしました。建物や道路、鉄道施設などの被害、土砂崩れ等による農業・製造業などへの影響は大きく、地元経済に大きな打撃となりました。同時に、地震による観光客の減少は九州全体の観光産業に大きな影響を与えています。本コラムでは、今後の観光復興を進める上でのポイントについて考えます。

高松 正人常務取締役 観光危機管理研究室長

国連防災世界会議と観光危機管理<第3回>

国連防災世界会議と観光危機管理<第3回>

第3回国連防災世界会議が3月14日から18日まで仙台で開催された。国連防災世界会議は、10年に1回行われ、世界各国政府の防災責任者・担当者が一堂に集って、今後の世界の防災の取り組みの方向性や枠組みなどを話し合う場である。今回、初めて「観光分野の防災」の重要性が国連に認められたこの会議の意義について報告したい。

高松 正人常務取締役 観光危機管理研究室長

国連防災世界会議と観光危機管理<第2回><br>「安心・安全なリゾート沖縄」をめざす沖縄県の取組み(観光危機管理事業)

国連防災世界会議と観光危機管理<第2回>
「安心・安全なリゾート沖縄」をめざす沖縄県の取組み(観光危機管理事業)

沖縄県は、県経済における観光の比重が最も高く、観光がまさに「リーディング産業」と位置づけられている。このような観光産業の重要性を背景に、東日本大震災をきっかけとして、その観光を支える観光客と観光産業を危機や災害から守るため、本格的に「観光危機管理」の取り組みに着手した。これまで同県が推進してきた観光危機管理事業の概要を紹介する。

高松 正人常務取締役 観光危機管理研究室長

国連世界防災会議と観光危機管理

国連世界防災会議と観光危機管理

観光が経済を牽引する産業といっても過言ではない中、災害や危機によって、地域を訪れる観光客が長期にわたり大幅に減少すれば、観光依存度の高い地域の経済は致命的な打撃を受けてしまう。どのように災害や危機の被害から観光客と観光産業を守り、危機後の回復を迅速かつ確実に行えるよう準備するべきなのか、国連防災会議と観光危機管理について述べていく。

高松 正人常務取締役 観光危機管理研究室長

観光危機管理の今日的意義

観光危機管理の今日的意義

近年、「観光危機管理」について、地域や観光事業者が一体となった計画づくりに取り組む地域が増加している。観光危機管理は、危機管理一般に対する見識に加え、観光地における観光客の心理や行動特性など観光に関する知識が求められる専門分野の1つといえる。本コラムでは、観光における危機管理の今日的意義について、危機管理本論から導いてみたい。

山口 祥義

世界遺産

ツーリズム構造変革の12年間を振り返る

2001年6月21日、株式会社ツーリズム・マーケティング研究所が設立された。それから十年あまり、社会の変化と共にツーリズムの構造や社会における位置づけが大きく変わるのを眺めつつ、当社は歩みを進めてきた。 本稿では、2000年から2011年までのツーリズム分野の変化を、以下の10の視点で概観してみたい。

高松 正人常務取締役 観光危機管理研究室長

観光危機管理

BCPとしての観光危機管理(第5回)

これまで4回にわたり、観光危機管理の必要性・重要性、観光危機管理の成功事例などについて述べてきたが、その「仕上げ」として、地域や観光関連事業者が観光危機管理計画を策定するための基本的なプロセスを提案する。すでに防災計画や避難計画等がある場合は、それを見直し、改めて観光危機管理計画として整えることとなる。

高松 正人常務取締役 観光危機管理研究室長

観光危機管理

BCPとしての観光危機管理(第4回)

前回、SARSによる観光の落ち込みから回復を果たした香港や、東日本大震災の際に現場スタッフの的確な対応によりお客様の安全を確保したJR東日本、東京ディズニーリゾート等の事例を紹介した。今回は、災害後の観光の復興のために何をすべきかについて考えてみたい。

高松 正人常務取締役 観光危機管理研究室長