地域活性化のコラム
地域活性化に関わるコラムの一覧です。
地域アクターとの共創による交流拠点づくり―千葉県 市原DMOの試み―
本稿では、地域志向のアクターたちによる個々の実践を支援し、協同して「観光地域づくり」を進めている （一社）市原市観光協会（以下市原DMO）の取り組みを事例として取り上げ、今後の観光・交流による地域づくりにおける地域DMOの在り方について考察します。
吉口 克利主席研究員
【特別寄稿】“Tourism × non Tourism” 観光は外からどうみえるのか
6月10日から訪日外国人旅行者の受け入れが始まり、旅行の本格的再開へ大きく動き出しました。観光産業はコロナ禍で需要を2年以上失う大きなダメージを被りましたが、足元の危機を乗り越える以外に、構造的な課題解決や内省面の成長に向け、講じるべき点は多いと考えます。本稿は日本の観光行政をけん引し、他分野でも広く活躍する後藤靖子氏が、客観的視座で観光の今とこれからを紐解きます。
後藤 靖子
【特別寄稿】“Tourism × 観光地域” 観光地域における、経済環境変化への対応 ―変えてはいけない、変えなくてはいけないモノ・コト、別府事例から―
はじめに ～脅かされる安心・安全産業としての観光～ 観光は安心・安全を前提としており、なによりまして「平和」を基盤とした産業である。 2019年末から始まった新型コロナ禍により、世界的に人流は抑制され、特にサービス産業、とりわけ観光、宿泊、飲食、エンタメ産業は他産業に比して戦後最悪といってもよい低迷...
鶴田 浩一郎社団法人オンパク 代表理事
ホテルニューツルタ 代表取締役社長
公共建築はメタボリズムの夢を見るか？－中銀カプセルタワービル解体に寄せて－
世界中にファンの多い黒川紀章設計の中銀カプセルタワービルの解体がいよいよ開始された。近代建築の保存は今後どうあるべきか、メタボリズム建築の哲学が現代の建築やまちづくりにおいて参照されるべき点はなにか。中銀カプセルタワービル保存・再生プロジェクトの活動経緯と成果を踏まえて考える。
河野 まゆ子執行役員 地域交流共創部長
“Tourism × まちづくり” 住民と交流人口が交じり合うまちづくりの実現に向けて（鼎談）
ローカルの価値が再発見され、住民と来訪者の境界が薄れている新たな時代のまちづくりはいかに行われるべきか。台東区 前都市づくり部長 伴 宣久氏、（一社）地域力創造デザインセンター 代表理事 高尾 忠志氏、シグマ開発計画研究所 常務取締役 原 拓也氏に地域行政、学識者、開発コンサルタントの各立場での取組や想いを聞いた。
河野 まゆ子執行役員 地域交流共創部長
「文化芸術と観光振興～文化芸術を地域活性化に活かす～」JTB総研・旅行トレンドLIVEより
文化芸術を観光振興や地域活性化に対してどのように活用すべきかをテーマに、2022年3月17日に「JTB総研・旅行トレンドLIVE」を開催し、静岡文化芸術大学 文化政策学部芸術文化学科教授 片山 泰輔 氏、株式会社アートフロントギャラリー 前田 礼 氏にお話しいただきました。文化芸術推進における考え方や課題等について、必要なポイントをまとめました。
牧野 博明主任研究員
MaaSは観光地の魅力づくりにつながるか？～山梨での実証事業から
全国各地でMaaS（Mobility as a Service・マース）の取組みが行われています。その内容は場所や目的により多種多様です。本稿では、当社も係わり2021年11月に山梨県で実施された観光型MaaSの実証事業を通して、多くの旅行者が感じている地方部の観光地の移動手段の課題とその解決に向けた考え方について述べていきます。
福永 寛主任研究員
ワーケーションとライフスタイルを考える～複数拠点生活の経験から～
ワーケーションに取り組む地域が増えてきた。多様な働き方が広がり多拠点生活にも注目が集まっている。住居と別の海岸沿いに別拠点を持ち、リモートワークと遊びを重ねた生活を10年続けているベテラン研究員が、実体験を通じてワーケーションが日本で定着する上での課題と可能性を考察する。
中根 裕主席研究員
国や自治体、コンベンションビューローが動かすポストコロナのMICE～最新MICE業界動向～
国際会議など、本来は海外からの参加者が期待できるMICEは、現在オンラインや国内参加者のみリアル参加のハイブリッド開催を余儀なくされています。国や自治体、コンベンションビューローは、インバウンド解禁後のグローバルなリアルMICEの再開に向けて、主催者への支援策を用意するなど、さまざまな活動を行っています。
小島 規美江主席研究員
ユニバーサルツーリズムの観点から考える「合理的配慮」
2021年5月に「改正 障害者差別解消法」が成立し、今後3年以内に民間事業者には「合理的配慮の提供」が努力義務から義務化されることになりました。本コラムではユニバーサルツーリズムの観点から、「合理的配慮」とは何か、義務化にあたり今後どうすべきなのかを考察します。
勝野 裕子主任研究員