令和6年能登半島地震と訪日旅行への意識12か国・地域調査を実施

株式会社JTB総合研究所（東京都品川区 代表取締役社長執行役員 風間 欣人）は、令和6年能登半島地震と訪日旅行への意識に関する調査結果をまとめました。

地震の発生から3か月以上経った今も、被災地では日常を取り戻すための努力が続けられています。当社は今後の地域経済の回復・発展にとって、訪日旅行者の誘致は重要な要素のひとつと考え、地震の訪日旅行への影響に関する意識調査を 12の国・地域で実施しました。今回の結果から、訪日旅行への意識に影響はあるものの、一方で地震が発生した地域に関心を持つきっかけにもなっていることがわかりました。また、訪日意向がある旅行者は、「現地の状況についてもっと知りたい」という声も多く、詳細な情報提供による不安の払しょくが早い回復につながると期待されます。

JTB総合研究所は、人々の豊かな暮らしと豊かな地域の実現のために、広く観光に関わるみなさまにお役立ていただける情報発信を目指し、今後も努めてまいります。