地域と共創する旅ナカビジネスの成長と期待
訪日旅行市場の拡大とともに、旅先で楽しむツアーや文化体験、アクティビティなどの「旅ナカビジネス」への注目が高まっている。本稿では、市場が成長する背景をひもときながら、旅ナカビジネスの特徴と地域にもたらす価値、今後の可能性について考察する。そして、新しい観光の姿を実現する、核となるプレイヤーとして、旅ナカビジネスが今後ますます期待されることを示す。
旅ナカビジネスへの期待の高まり
茶道や寿司づくりなどの文化体験や、ラフティングやカヌーなどのアクティビティが、訪日旅行市場において、旅ナカでの経験価値を高めるビジネスとして注目を集めている。英語では「ツアー&アクティビティ」、または、テーマパークや美術館・博物館といった入場施設も含め「ツアー・アクティビティ&アトラクション(Tour, Activity & Attraction)」とも呼ばれ、海外ではその分野に特化したイベントも開催されている。
近年、ビジネス面では活発な動きがみられる。民泊プラットフォームのAirbnbは、コロナ禍で中断した体験型商品販売を2025年5月に刷新し再スタートさせた。またグローバル大手OTAブッキングドットコムは、2025年9月に旅ナカ分野で主要なソフトウェアプロバイダーの1社であるフェアハーバー社(FareHarbor)と連携し、体験商品のラインナップを強化、日本語サイトにも「旅ナカ体験」というタブが登場している。日本でも2025年6月には、 旅ナカに特化した日本初の観光業界イベント「Tabinaka Summit」が東京港区で開催された。2026年6月にも開催され、会場とオンライン併せて約1300名を超える参加者があった。筆者は2年続けて参加したが、会場のいたるところで参加者同士のネットワーキングがなされ、熱気に満ちたイベントであったことが強く印象に残っている。2026年9月には大阪でも初開催され参加者数は230名、その規模を拡大している。
「In-Destination Industry」とも呼ばれる旅ナカに特化したビジネスは、今なぜ注目されるのだろうか。
旅ナカ市場が注目される3つの理由
日本で旅ナカ市場に注目が集まる理由は3つある。まず訪日旅行者動向の変化である。観光庁「インバウンド消費動向調査」より、旅ナカ需要に関連する項目を確認すると、「日本滞在中の費目別支出」には「宿泊料金」や「飲食費」と並んで「娯楽サービス費」という項目がある。その内訳にある「現地ツアー・観光ガイド」「テーマパーク」「美術館・博物館・動植物園・水族館」をツアー・アクティビティ&アトラクションに該当するものとして、その購入率を見てみよう(図1)。「現地ツアー・観光ガイド」は、コロナ禍前の2019年4.3%から2025年7.1%と2.8%上昇している。同様に「テーマパーク」は5.7%上昇、「美術館・博物館・動植物園・水族館」は6.9%上昇となっている。
図1:購入率の推移(全国籍・地域)

また、2025年の購入率を国・地域別にみると、欧米市場の購入率は際立って高いことがわかる(図2)。「現地ツアー・観光ガイド」は、英国(11.0%)、ドイツ(8.6%)、フランス(8.3%)、米国(9.0%)であり、訪日リピーター率の高い台湾(7.1%)、香港(6.3%)よりも高い。テーマパーク、美術館・博物館等も同様の傾向を示している。欧米からの訪日外客数は、2019年(417万人)から2025年(740万人)と実数で322万人も増加しており、それは旅ナカ市場の拡大に直接的に影響をするだろう。
図2:ツアー・アクティビティ&アトラクション 国・地域別購入率 2025年

二つ目に、世界的に旅ナカ市場の成長が見込まれていることである。ツアー・アクティビティ&アトラクションの市場規模は、世界では2025年に2,710億ドル、2029年までに3,420億ドルに達すると予測され、観光・旅行ビジネスの中で、他のあらゆる主要セグメントを上回る成長を遂げ、今後もさらなる成長の余地があるとされている(Arival及びPhocuswrightによる)。このグローバルの動向は、もちろん、訪日客の消費動向にも影響する。また、投資マネーも集まっている。旅ナカ専門OTAクルック社(Klook)は2025年2月に1億米ドル(約157億円)、旅ナカ事業者向けに予約・運営システムを提供するピーク社(Peek)は同年11月に7千万米ドル(約110億円)の資金調達、世界最大手OTAの一つ、エクスペディアグループは、観光施設の予約プラットフォームを提供するチケッツ社(Tiqets)を2026年2月に買収した。
三つ目に、デジタル化によりさらに市場成長の余地が見込まれることである。Arival及びPhocuswrightの調査では、2025年のツアー・アクティビティ&アトラクションのオンライン予約比率は33%と推計。旅行市場全体では64%とされ、それに比べると旅ナカ商品は、オンライン予約・決済により取引を増やす余地が見込まれる。その成長を支えるのが、流通の上流から下流に至るまで、さまざまな機能を提供するテック企業である。旅行者に近い販売フロントを担う、ゲットユアガイド(GetYourGuide)やヴィアター(Viator)、クルックといった体験商品専門のOTA、ボークン(Bókun:日本では、JTB BÓKUN)、ピーク、フェアハーバー、レズディ(Rezdy)など、体験事業者のオペレーションや流通管理を支援するSaaSプラットフォーマーが世界中で使用され、旅ナカ市場を活性化している。
以上のようなことを背景に、旅ナカ市場は、航空、宿泊に次ぐ観光業界における第3の市場として注目され、各種プレイヤーや投資が集まる、非常にホットな状況となっている。
旅ナカ商品の種類
旅ナカビジネスには、文化体験やアクティビティなどさまざまなタイプの商品があるため、複雑で理解が難しい面がある。そこで、筆者はビジネスモデル別に、次の3つに分類している。(1)ツアー型、(2)体験交流プログラム型、(3)入場施設型(テーマパーク、美術館、博物館など)である。それぞれについてみていこう。
(1)ツアー型
ツアー型は、観光スポットや体験、飲食などを複数組み合わせ、一つの商品として提供するものである。また、ツアー型はバス利用の有無によってタイプが分かれる。典型的なバスツアーは、都市型の観光で初めてその観光地を訪問する人向けに、観光地の有名スポットを巡る半日観光ツアー、または乗り降り自由なホップオンホップオフバスなどである。前者では、東京のはとバス外国語ツアーや、1964年から続くサンライズツアー(JTBグローバルマーケティング&トラベル)などが老舗である。後者は観光スポットを巡り、途中乗り降り自由のスカイホップバスなどがある。さらに、バスを利用せず、ガイドが案内するタイプとしては、ウォーキングツアーなどがある。
(2)体験交流プログラム
茶道や書道、寿司メイキングといった文化体験、ラフティングや気球体験等いわゆるアクティビティなどである。プログラム中に解説をするガイドやインタープリテーションがほぼ必ず同行する。所要時間自体は1時間から、半日程度が多い。複数の体験を組み合わせて終日のプログラムとする場合もある。商品分野には文化から自然体験までさまざまなものがある。
(3)入場施設型
美術館、博物館、テーマパークといった施設への入場である。最近では、文化体験をエンターテインメントとして昇華した、食事付きの相撲ショーも人気を博している。施設訪問者の利便性向上や施設運営側の入場管理効率化のために、オンラインでの事前予約・決済が必要な施設も増えている。
これらのビジネスモデルの違いは、経営戦略やマーケティング戦略に大きく関わってくる。たとえば、ツアー型(バスあり)や入場施設は、バス運行経費や施設運営コストが固定費となるため、損益分岐点を超え利益を生むには、より売上高増につながる販路拡大や、認知度を高める告知宣伝の強化が必要となる。一方、体験交流プログラムは、一人のガイドが対応する参加数には、満足度を高める観点から限りがある。プログラムの内容にもよるが、一般的には数人から多くても20名前後である。そのため売上や利益を増やすには、髙い付加価値による単価向上や、商品数を増やすため一人のガイドが複数のプログラムを受け持つなどの工夫が必要となる。ガイドやインタープリターの質が体験プログラムの経験価値に大きく関わるため、その人材育成も重要となる。
旅ナカビジネスの意義と価値
旅ナカビジネスは、今後の訪日旅行市場を質的に向上させるための変革のカギを握っている。ブッキングドットコムのヘンリクソン上級副社長は、旅ナカ商品の価値について次のように語っている。「観光スポットを訪れ、アクティビティを体験することは、その目的地に命を吹き込む。それらは、単なる訪問に過ぎなかった旅を、思い出に残る体験へと変えてくれる」(2025年9月)。これは、旅ナカビジネスによる、観光地における価値創出の役割をよく言い表している。
しかし残念ながら、日本では2000年代に入ってから全国各地で行われてきた「着地型観光」と旅ナカビジネスが同じように理解されることがある。着地型観光は地域側が主体となり、地域資源を掘り起こし、その多くは観光事業者ではない住民などの協力を得ながら、普段はできない観光経験を提供する取り組みで、観光客の評価は高かった。一方で、体験を提供する地域住民にとっては、無償ボランティアや、十分な報酬がないこともあり、苦労多くして続かない、着地型観光はもうからない、という認識も広がった。提供される内容が現地発着の体験交流プログラムであるという点では、着地型観光と旅ナカビジネスは似ている面もありしばしば混同され理解されていることも多い。
一方で、世界各地で展開されている旅ナカビジネスは、日本国内で取り組まれてきた着地型観光とはやや認識のされ方が異なる。その違いの一つは、旅ナカビジネスが〈収益を生み出す事業〉として捉えられている点にある。現地発着のツアーやプログラムは単価が低くてもうからない、という認識は日本では一部にまだ残っているようである。しかし、ツアー&アクティビティが世界中で行われ、投資マネーも集まるビジネス領域となっている現状を踏まえると、利益を生む見込みがないとは考えにくい。もし現地発着のプログラムが利益を生み出していないのだとすれば、そこには、ビジネスのやり方に工夫の余地がある、ともいえる。日本の状況に求められるのは、旅ナカ市場の正しい認知と理解、そして旅ナカビジネスを行うためのビジネスのノウハウであり、それを進めることができる人材である。
地域の観光政策との親和性
さらに、旅ナカビジネスは、利益を生み出すという経済的な側面からだけでなく、地域の観光政策との親和性がとても高いことが特徴として挙げられる。現在の観光は、旅行者側の動向として、見るだけの観光から、何かをすること=Things To Doへの関心が高まっている。それは、観光地側から見れば、地域の観光資源の価値を提示し、地域資源を保全保護する形で活用し、経済効果を見込むという、いわゆる持続可能な観光を実現する可能性につながっている。
そのために、ガイドやインタープリテーションは、旅行者に地域の価値を伝える重要な役割を果たす。また、旅ナカビジネスの事業者は、地域を拠点とすることにより、観光事業者だけでなく、住民ガイドや農林水産業との関係性を構築し、より経験価値の高い商品を生み出すことができる。さらに、地域の文化の担い手としての産業ともなりうる。たとえば、宮崎県高千穂町を拠点とする株式会社訪(おとな)う社は、郷土史の専門家にプログラムの監修を依頼し、800年以上続く神事芸能である夜神楽を伝える付加価値の高いプログラムを提供している。
さらに、見るだけの観光と違い、何かをするために観光地域での滞在時間が延び、宿泊や飲食の機会が増えるなど、結果的に地域での消費が増える効果も見込める。地域とのかかわりが深い経験をし、長く滞在することは、訪問地への愛着を生み、関係人口として継続的にその地域との関わりを持つ可能性にもつながるだろう。
今後の課題
このように、今後成長が見込め、地域への価値創出が期待される旅ナカビジネスであるが、今後、市場やプレイヤーが健全に発展していくためには、いくつかの課題も挙げられる。
まず、ビジネスをより効率的に行うためのデジタル化である。旅ナカビジネスを担う主体の多くは中小規模事業者(SMEs)である。手配や催行管理といったオペレーションや、複数の流通チャネルの確保など人手がかかる業務を効率的に行うためには、旅ナカビジネスに特化したSaaSやOTAなどのデジタルサービスを積極的に活用したい。先に紹介した、ゲットユアガイドやヴィアターといった欧米市場に強い旅ナカ専門OTAとの契約により流通チャネルをグローバル市場に広げることができる。その際に、複数のOTAを使用しさらに自社サイトでも予約機能を実装すると、在庫管理が複雑になるため、宿泊業で活用されるサイトコントローラー機能を担うシステムも併せて導入が必要となる。たとえば、訪日旅行市場への流通であれば、JTB BÓKUNは、海外OTAへの接続や予約在庫の一元管理が手軽に行える。
次に、業界として健全な発展を目指し、商品の質の担保や、消費者保護などの仕組みを整えるために、業界組織を設立するような動きも必要であろう。従来の旅行ビジネスとは異なるため、既存の旅行業の組織団体とは性格が異なるかもしれないが、随時連携しながら進めることも観光産業全体の視点からは重要であろう。
さらに、今後も訪日旅行客を中心にツアー&アクティビティの需要が拡大することが見込まれるとすれば、供給者を増やす必要がある。とくに訪日客を地域へ誘致するためには、都市だけでなく、地域にこそ、ツアー&アクティビティの事業者が必要であろう。そのために、市場機会を取り込もうとする起業家を育成するしくみ(資金調達やマッチング)、立ち上がった事業を支援する体制やサービス、ツアー&アクティビティの専門知識を持つ人材の育成なども、強力に推進する必要がある。国や地方の観光行政を巻き込みながら、観光立国を推進する観点からも旅ナカビジネスを育成、支援したい。同様に、旅ナカ事業者は、商品の流通を担うDMCとも連携をすすめることによりビジネスを直接的に拡大することが可能となるだろう。
DMCビジネスについては、別稿をご参照いただきたい。「地域から描く旅行ビジネスのイノベーション」
まとめ:新しい観光の姿を実現するプレイヤーとして
本稿では、旅ナカビジネスの可能性と今後の成長のための課題についてまとめた。旅ナカ事業者は、地域の価値を旅行者に伝える重要な役割を果たしている。観光地の経営やマーケティングを担う行政やDMOと連携し、新しい観光の姿を実現するための核となるプレイヤーとして、旅ナカ事業者は今後ますます期待される。旅ナカビジネスが発展し、日本中がワクワクするような経験に満ちたデスティネーションになることを願う。
参考文献
地域旅行ビジネス論、小林裕和著、晃洋書房、2024年
インバウンド旅行ビジネス実務ガイド ―DMC・ツアーオペレーターの始め方、やまとごころ.jp、小林裕和













