1. コラム
  2. 観光活性化において期待される地方空港の役割

研究員コラム

観光活性化において期待される地方空港の役割

藤田 尚希

主任研究員

公開日

訪日外国人旅行者の増加を背景に、地方への誘客や地域活性化への期待が高まっています。そのなかで地方空港には、交通結節点にとどまらず、地域の魅力を発信し、人の流れを生み出す拠点としての役割が求められています。本稿では事例を交えながら、観光活性化において期待される地方空港の役割について考察します。
*本コラムは、「JR ガゼット 2026年8月号(株式会社交通新聞社)」に掲載された原稿を、許可を得て再掲するものです。

1. はじめに

近年、日本の観光産業は目覚ましい回復と拡大を遂げています。2025年には訪日外国人旅行者数が約4,268万人と過去最高を記録し、消費額も9兆4,549億円に達するなど、観光は地域経済を牽引する重要な柱となっています。政府や自治体はインバウンドのさらなる拡大を目指す一方で、観光客の訪問先が東京、京都、大阪といったゴールデンルートに集中している現状は、日本全体の観光活性化における喫緊の課題です。地方への観光需要の分散は、持続可能な観光のために不可欠と言えるでしょう。

この大都市圏への集中は、「どこから日本に入るのか」という入口構造も大きな要因の一つです。国土交通省の資料によれば、従来の訪日客の多くは成田、羽田、中部、関西といった主要国際空港を利用しており、地方空港を経由する割合は約5%に過ぎません。もちろん、旅行者のニーズや地方の認知度・情報量の差、二次交通の弱さといった要因も複合的に関係していますが、観光のスタート地点そのものが都市部に偏っていることが、地方へ人の流れが広がりづらい構造をつくり出している側面もあります。こうした状況を改善し、地方への誘客を促進するためには、地方空港の役割を根本的に見直し、その潜在能力を最大限に引き出すことが有効と考えます。

2. 地方空港が抱える課題

インバウンド市場が成長を続ける一方で、地方空港が直面する状況は決して楽観視できません。その主な課題として、以下の3点があげられます。

(1)国際線の少なさ

地方空港の多くは国際線の便数が限られており、特定の路線への依存度が高い傾向にあります。これにより、路線の減便や運休が発生した場合、利用者の減少に直結し、空港経営に大きな打撃を与えます。安定した国際線ネットワークの構築が地方誘客には必要です。

(2)空港からの二次交通の脆弱性

地方においては、空港から主要な観光地への公共交通機関の接続が不十分なケースが多く見られます。到着後の移動における不便さは、旅行者のストレスとなり、地方への滞在拡大を妨げるだけでなく、移動範囲が限定され、結果として満足度が下がる要因にもなります。シームレスな移動手段の確保は、地方誘客において極めて重要です。

(3)空港と観光施策の連携不足

従来の空港は主に交通インフラ、いわば「交通結節点」としての機能が重視され、観光振興の視点からの活用は必ずしも十分ではありませんでした。空港を単なる通過点としてとらえるのではなく、地域の魅力を発信する拠点、観光体験の入り口としてとらえ、観光施策との連携を強化する必要があります。

3. 地方空港の役割はどう変わるか

これらの課題を踏まえ、地方空港には従来の「交通結節点」という役割を超えた、新たな機能と価値の創出が求められています。それは、インバウンド誘致のためだけではなく、国内の交流人口を拡大するうえでも同様です。たとえば以下のような役割が考えられます。

(1)地域の入口としての魅力づくり

空港は、旅行者がその地域で最初に触れる場所であり、その第一印象は旅全体の満足度に大きく影響します。空港空間そのものを地域の文化、歴史、自然を体感できる「ショーケース」としてデザインすることで、到着した瞬間から地域らしさを感じさせ、旅への期待感を高めることができます。

(2)情報発信の拠点

空港には国内外から多くの旅行者が集まるため、ここで質の高い観光情報を提供することは、その後の行動に大きな影響を与えます。多言語対応の観光案内所、デジタルサイネージ、体験型コンテンツなどを活用し、地域の魅力を効果的に発信する拠点として機能させる必要があります。

(3)周遊の起点

空港を起点として、鉄道やバスなどの公共交通機関と連携し、周辺地域へのアクセスを容易にすることで、到着後の移動制約が緩和され、旅行者の滞在エリアを広げ、地域全体の周遊が期待されます。とくに、鉄道との接続は広域周遊を可能にするうえで極めて重要であり、駅や路線とのシームレスな動線づくりが求められます。

4. 秋田空港に見る取り組み-観光体験の「はじまりと終わり」をつなぐ場

地方空港の新たな役割を具体的に示しているのが秋田空港の取り組みです。空港ラウンジでは、秋田県産の日本酒の試飲(写真1)や比内地鶏スープの提供が行われ、地域の工芸品やアート作品が展示されています。これにより、空港にいながらにして秋田の文化や食に触れることができ、到着時から地域の魅力を感じることができます。

(写真1)秋田空港のラウンジで提供されている秋田県産の日本酒と甘酒(筆者撮影)

このような空間は、観光体験の「はじまりと終わり」をつなぐ重要な場として機能します。到着後には地域の魅力を知るきっかけとなり、出発前には旅の思い出を振り返り、再訪への意欲を高める機会を提供します。たとえば、日本酒の試飲を通じて秋田の酒造りに興味を持った旅行者が、実際に酒蔵を訪れてみたいと考えるようになるかもしれません。このように、空港での体験がその後の具体的な行動へとつながる点が、秋田空港の取り組みの大きな特徴と言えるでしょう。

5. 阿蘇くまもと空港に見る新しい空港のかたち-滞在型・交流拠点としての進化

もうひとつの先進的な事例は、2023年に新ターミナルが開業し、空港機能が大きく刷新された阿蘇くまもと空港です。「滞在型空港」というコンセプトは、これまでも中部国際空港や新千歳空港などで先進的な取り組みが見られましたが、阿蘇くまもと空港は、より地域性に根差した形で、そのコンセプトを昇華させています。 新ターミナルでは、飲食や物販の施設が大幅に充実し、搭乗までの時間を楽しめる「滞在型空港」へと進化を遂げています。空間デザインには熊本の豊かな自然や文化が随所に採り入れられ、空港全体で熊本の魅力を発信しています(写真2)。

(写真2)「滞在型空港」に進化した阿蘇くまもと空港の搭乗待合エリアとデジタル観光案内所(筆者撮影)

さらに、阿蘇くまもと空港は「飛行機に乗らない人も訪れる空港」を目指しており、地域の交流拠点としての機能も強化されています。地元住民が気軽に立ち寄れる商業施設やイベントスペースを設けることで、空港が単なる通過点ではなく、地域に開かれた「人が集まり滞在する場所」へと変貌を遂げているのです。この取り組みは、空港が地域コミュニティの中心となり、旅行者と地域住民の新たな交流を生み出す可能性を示唆しています。

6. 今後の方向性

今後、地方空港を地域活性化の核として活用するためには、以下の視点が不可欠です。

(1)空港で地域の魅力を伝える

空港空間を地域の文化、食、自然を体験できる場としてデザインし、到着した瞬間から旅への期待感を高める仕掛けを導入する。

(2)空港での滞在そのものに価値を持たせる

飲食、物販、エンターテインメント施設を充実させ、搭乗前後の時間を快適に過ごせる「滞在型空港」としての魅力を高める。

(3)鉄道やバスと連携し、移動しやすい環境を整える

空港から主要な観光地への公共交通機関の接続を強化し、シームレスな移動を可能にすることで、旅行者の周遊意欲を向上させる。

これら(1)~(3)の取り組みは、一体的に推進されることが重要です。先にあげた秋田や熊本の事例はとくに(1)や(2)で成果をあげていますが、その効果を地域全体に波及させるには(3)の二次交通との連携が不可欠です。たとえば、仙台空港には仙台駅と直結する鉄道「仙台空港アクセス線」が整備されており、旅行者は空港到着後すぐに在来線や新幹線を乗り継いで松島や平泉等の東北各地へストレスなく足を延ばすことが可能です。これは、空港でのポジティブな体験が途切れることなく、広域での豊かな観光体験へとつながる好循環を生み出している事例です。こうした空港自体の魅力向上と、空港から移動しやすい環境整備を両輪で進めることこそが、今後の地方誘客を成功に導く鍵となるでしょう。

7. おわりに

これからの時代、地方空港に求められる役割は大きく変化しつつあります。空港は、もはや単なる「交通結節点」としての機能にとどまりません。それは、まず「地域の魅力を伝える入口」であり、そこに住む人々にとっては「地域交流の拠点」となることが期待されます。地方空港の魅力を高めることは、出張や帰省で利用する日本人にとっても利便性や快適性の向上につながり、国内の交流人口拡大に直結します。そうして地域全体が活性化し、その魅力が国内外に伝わることで、インバウンドの誘致、さらには海外への出発点としてのアウトバウンドも含めた「ツーウェイ・ツーリズム」の好循環が生まれるのです。

観光活性化のポイントは、どこに人を集めるかだけでなく、「どこから魅力的な体験を始めてもらうか」という視点にあります。地方空港をその魅力的な起点として最大限に活用することが、これからの持続可能な地域づくりにおいて極めて重要となるのではないでしょうか。

著者

主任研究員

デスティネーション・マーケティング及びマネジメントの専門知識を活かし、観光やMICEによる地域活性化のための、調査・計画・戦略策定業務をはじめ、DMO組成、IR(統合型リゾート)戦略、万博・園芸博、エリアマネジメント等、行政や企業に対する幅広い領域のコンサルティング業務に従事している。特に、自治体の観光・MICE戦略策定業務を専門とする。

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