無形文化資源の生態系をどう残すか -保存・継承・観光のあいだで考える-
文楽などの芸能や地方に根付く神楽や鹿(しし)踊りなどの無形文化資源の保存・継承が大きな課題となっている。無形文化を取り巻く状況を踏まえ、文化を守るだけでなく消費につなげていくために、無形文化と人の関係はどのように変化すべきなのか。保存の単位を「演目」から「生態系」へ広げて考える。
1.無形文化資源は「芸」だけでは存在できない
今夏、声明と洋楽器、三味線をコラボレーションした舞台を鑑賞した。CDになるなら購入したいほど優れた編曲で、クラシック音楽界、和楽界、お坊さん界それぞれの市場への挑戦を強く感じるとともに、公演が1日きりであることから、この素晴らしい演奏の口コミを活かせないことが非常にもったいないとも思った。
David J. PRODUCTIONを率いる演出家の山田淳也氏によると、伝統芸能に留まらず、舞台(ハコ)を必要とする公演で採算を取るためには、定期化や再演、または一定期間の連続公演が必須という。音楽事務所関係者も、「最低3日の公演ができないと黒字化は見込めない。1回目の口コミでニーズが高まることもあるため、期間を開けた再演も効果がある」と口を揃える。とはいえ、連続公演を行うには会場費と人件費がコストとしてのしかかるわけで、伝統芸能に限らず、舞台を活用する演目の採算確保はなかなかにシビアである。
東京在住のわたしは、昨年度3回ホールに足を運んだが、いずれも数日から1週間程度の公演期間があったために予定を調整できたというところが大きい。文化庁が毎年実施する「文化に関する世論調査(令和7年度)」をみると、2025年に伝統芸能(歌舞伎、能・狂言、人形浄瑠璃、琴、三味線、尺八、雅楽、声明など)を鑑賞した経験がある人は僅か3.1%にとどまり、過去3年間同程度の水準となっている(図1)。歌舞伎を除く伝統芸能は複数日の設定が困難なケースが多く、その分鑑賞経験率も低くなりがちである。
図1:外出を伴う形で鑑賞した文化芸術のジャンル

舞台を鑑賞する機会の拡大が容易ではないことには、近年の「劇場不足」も影響している。公益社団法人日本芸能実演家団体協議会によると、伝統芸能の殿堂である国立劇場本館が2023年10月に再整備のため閉館し、2024年度と2019年度の比較において、代替劇場での公演計画は歌舞伎が約42%減、文楽は約5%減となった。
無形文化を生きたまま残すためには、優れた演者と演目があり、それを公開する場所があり、リアルで体験したいと思う市場が形成されていることがまず必要不可欠だが、それだけでは持続可能な仕組みは成立しない。「やる人・見る人・やる場所」を支える指導者、専門の衣装や道具、業界コミュニティ、教育機関、スポンサー、観光・流通事業者などがバリューチェーンとして機能して初めて、伝統芸能などの無形文化資源は存続する。無形文化資源の正体は、歴史的演目や技能保持者ではなく、技術・人・物・場所・記憶が関係し続ける生態系であると言える。
2.無形文化が直面する生態系の崩壊と新たな挑戦
(1)制度上の課題
問題の本質は、伝統を継いでくれる若者がいないことだけではない。多くの芸能は入場料収入だけで成立していたのではなく、弟子、家族、地域、流派、職人などからなる文化共同体によって維持されていたが、このバリューチェーン全体が弱体化している。
能や狂言はかつて武家が教養として嗜む対象であり、お琴は花道や茶道と並び、良家の女子の定番の習いごととしてあった。プロ以外に広く開かれた芸能であったこれらは「家元制度」によって支えられ、現代でも教室の生徒や弟子が公演を観に行く文化があるために興行が成立する。演者の殆どは公演収入ではなく教室で弟子に教える指導料で生計を担保している。伝統芸能でもダンスでも、概ね50~60名程度の生徒がいればスタジオの家賃やアシスタントへの給与が支払えるという。
家元制度の優れた点は、装束、能面、楽器などのお金がかかる備品を家元が保有して弟子に貸与できるため、習い始める際の金銭的ハードルが下がることや、家元が主催する定期公演を通じていつかは舞台の経験を踏める道が保証されることだ。一方で、上下関係が厳しく、若手のうちから主役として活躍しにくいというデメリットもあり、現代の社会のニーズに適合しにくくなっているのもまた事実である。
家元制度にとらわれなくてもプロになれる道が拡張されることで担い手の間口が広がり、新たなファンを獲得していける可能性は大いにある。例えばお琴の世界では、若い担い手たちの発表・活躍の場を増やすため、伝統的な団体である「日本三曲協会」に所属しないプレイヤーの集まりが形成されつつあり、流派にとらわれない指導者も生まれてきている。
(2)無形文化を成立させる道具・装束の存続危機
芸能に使用する様々な道具の制作者も激減しており、制作環境の保全が危うくなっている。この課題は単に職人の不足にとどまらない。邦楽の篳篥(ひちりき)に使用するリードは、大阪高槻にある鵜殿(うどの)のヨシ原のものを用いることが習わしになっており、原材料を育む環境の保全も不可欠となる。また、三味線の皮に使用する猫革(よつかわ)は、動物愛護の観点から入手が困難になっているほか、竿部分に用いられる「紅木(こうき)」「紫檀」「花梨」は今では希少材である。琴や下駄の材料になる桐は、今や国内自給率が2%にまで落ち込んだ。能装束は主に西陣で作られているが、その技術を有する工房は片手の指に収まる程度にまで減少していると言われ、今後どのように製作技術を継承していくかという課題にも直面している。演者や習う人の減少が、道具の需要低迷とこれに係る産業の衰退に連鎖する形だ。


(3)見る人・やる人の機会創出
国内でも最高水準の老人ホームのエレベーターには、バイオリンや落語鑑賞会などの館内プログラムのポスターがいつも貼ってあると聞く。人生のどこかの段階で文化に触れ、それを好む人になったとしたら、その価値観は死ぬまでなくならないのだと思われる。文化を観たい・知りたい人を増やすためには、子どもの頃に無形文化に触れた感動体験を持つ人を育てる必要があるが、ホール環境が脆弱な地方部では、そのような機会がなかなか巡ってこない可能性がある。更に、親が文化や舞台に興味がなければ、子どもに体験機会はない。
デジタルが発達した現代では、「リアル」「生」でない体験の価値に対価を支払うことができる市場環境が形成され、オンライン配信コンサートでも1万円程度の金額を支払う人は一定数存在しており、ビジネスとして成立しやすくなった一方で、「リアルで・現場でなければだめ」というこだわりが持てるほどの経験値を持つ人が増えにくい状況にあるとも言える。
文化庁は、小中学校を対象とした無形文化の学校巡回事業を継続して実施している。体育館や講堂という舞台環境は最善ではないものの、子どもの頃の原体験として「本物の無形文化の圧のすごさ」に触れることができる価値は大きい。学校巡回は義務教育のみを対象としており、高校と大学への支援が手薄になっていたことから、文化庁が楽器等の備品を購入して高校・大学の邦楽系サークルに貸与する事業をコロナ禍中に開始し、現在も継続している。道具製作者の廃業を防ぐことを主目的とした事業であったが、これによって学校間の交流が促進されるケースもあり、点から面の活動支援につなげていくことを目指している。
地方部に伝わる地域独自の無形文化や伝統芸能を次代に伝えていく活動も重要だ。宮崎県西米良村に伝わる伝統的な体操として「神楽体操」がある。村の伝統芸能である神楽の舞や動きをアレンジして作られ、1981年から現在に至るまで村所小学校などの学校教育や地域住民の健康づくりに取り入れられている。小学校で6年間これを踊り続けることで基本的な神楽のステップが身に着くほか、中学校には「神楽部」があり、ここでは神楽の演奏を学ぶことができる。本人が希望すれば、義務教育を卒業する頃には地域の神楽に関する大体のことが体に染みつく仕組みだ。
3.興行として成立する条件
(1)歌舞伎の特殊性
歌舞伎は、芸能として優れているから自然に残ったのではなく、自前の舞台を保有し、スターを生み、流行の演目を披露するIP(知的財産)ビジネスに近い形で比較的自律的な生態系を構築してきたと捉えられる。江戸時代から「芸」だけでなく「人」を見せ、観客が特定の演者(推し)を応援する仕組みを完成させた。スターを育成する過程で、一見客だけに頼らず、繰り返し足を運び、演者の成長や系譜も含めて楽しむ観客を形成した。また、専用性の高い舞台と長期稽古・連続上演を可能にする場所を確保し、作品の魅力を最大化できた。これらの歴史を下敷きとしながら、文化として守るだけでなく、演者、演目、ハコ、広報、販売を一体で動かす事業の仕組みを構築した。こうして、伝統的演目に留まらず、常に自らのファン層に新たな演目や表現を展開し続けてきたからこそ、近年の歌舞伎が空を飛ぶことにも違和感はない。これは、「文化の生態系」を保存したというよりも、生態系そのものを興行の仕組みに組み込んだ特異なケースであり、このモデルを他の無形文化や芸能にそのまま移植することはできない。
(2)インバウンドや初心者への間口
訪日客は日本の伝統的なものを体験することには積極的だが、こと舞台となると、そのニーズを広く取り込めているとは言い難い。インバウンドに訴求できている伝統芸能や無形文化として浸透しているのが、和太鼓ショーや相撲だ。これらに共通する特徴は、言語依存度が低く、視覚・音響面で伝わりやすく、短時間でも核となる魅力を提示でき、定期的に開催されているといった点だ。今や大相撲の本場所におけるインバウンド観客比率は20~30%を占めると言われるが、力士の体格やぶつかる音の迫力、シンプルなルール、取組時間の短さ、化粧まわしや弓取りの日本らしい美意識などは言葉を介さずに伝わる。2026年4月に京都駅至近にオープンした和太鼓パフォーマンスの常設劇場『DRUM TAO THEATER KYOTO』の公演は、口頭での説明や台詞が一切なく、身振り手振りで観客を巻き込んだショーとして盛り上げるシナリオになっている。
魅力を伝えやすい芸能であっても、前述の通り、「場所があり」「定期開催される」仕組みがビジネスとして成立するかが課題となる。山田氏は、「個人の訪日客を相手にすると、いつ・どの程度の予約が入るかが当日まで読めずにコスト計算ができない。プロモーターや旅行会社と連携し、『日本に、あるいは〇〇地域に来たらこれを見るべき』という定番体験としてツアーや宿泊とパッケージ化するなどの手法により、一定人数の予約が数か月前に入っている状態を作らないと収支が合わないはず」と、個人旅行者を中心としたビジネスモデルの不安定さを指摘する。例えば、インドネシアのケチャには複数の団体があり、各団体が、自分たちが公演するための劇場を押さえている。更に、国・地域の観光協会と緊密な連携があり、19時に始まる観光客向けのサンセットショーに必ず組み込まれるようになっているため、頻繁に演目を披露する機会が担保され、多くの観光客が定番体験の一環としてそれを目にする機会がある。
(3)「コラボ作品」へのチャレンジと限界
文楽は、インバウンドニーズの獲得のためにコラボレーション作品の創出にチャレンジしており、2024年9~10月に初めての大規模なアメリカ巡回公演を実施した。この公演は、スタジオジブリ映画「となりのトトロ」「もののけ姫」で美術監督を務めた男鹿和雄氏がアニメーション背景を手掛け、各地で完売となった。2025年に東京で凱旋公演が実施され、鑑賞者の半分程度を外国人が占めていた日もあったという。また今夏は、チャップリン映画「街の灯」を原作とした新作文楽「まちの灯」が上演された。
地方部においては、熊本の上益城郡山都町にある「清和文楽館」において、土着の農村舞台的な人形浄瑠璃である「清和文楽」と人気漫画『ONE PIECE』がコラボレーションした特別公演「超馴鹿船出冬桜(ちょっぱあふなでのふゆざくら)」が月2回程度の定期公演をしている。これは、ワンピースの作者が熊本出身であることによって実現したもので、台湾からの直行便で熊本に来たインバウンド客にも強く訴求している。
上記の例から見て取れるとおり、新しい客層を獲得しようとする試みの多くが、人気または認知度の高い特定のIPを活用したパターンに偏っている。特定のIPを活用したコラボは、IP・芸能それぞれのオリジナリティを活かした表現が求められることから、相互の価値を引き立てて全く新しい芸術を構成することが極めて難しく、その結果、演目そのものの斬新性は薄く、再演・定着に繋がりにくい。邦楽の若い担い手は、「伝統芸能界の人の多くは、“伝統的なオリジナルの芸能を見せたい”という欲に帰着してしまい、コラボによって新たな芸術を拓きたい・生み出したいという気概が薄い。強力なIPとのコラボによって、IP側のファンを会場まで連れてくることができさえすれば、それまで興味がなかった人でも古典の伝統芸能を理解し、評価してくれると思い込んでいる。市場はそんなに甘くない。」と指摘する。
IPを単なる認知や集客のためのきっかけとして利用するだけでは、消費者に見透かされる。今後、何度も再演されるような上質なコラボレーション演目を生み出すためには、IPの作品世界やファン層心理をよく理解し、伝統芸能の本質的価値や“変えてもよい部分”を判断でき、それぞれの魅力を融合して新たなひとつの作品に仕立て上げることができるプロデューサーや演出家の存在が不可欠と言える。
4.無形文化の生態系を継承するために
ここまでを振り返り、今後目指すべき無形文化の継承におけるポイントを2つ提示する。ひとつは、成長過程から大人になるまで一貫して、無形文化との気軽な接点をつくること。次に、神楽を見る、能を見る、祭りを見る、という単体鑑賞から、その文化が生まれた風土、生業、信仰、食、道具、職人、担い手の人生までをつなぐ体験への転換だ。
(1)ほんものに触れ、文化とは何かを考える本質的なカリキュラム
子どもの時分に無形文化に触れ、それらを別世界のものと捉えない関係性を育てるため、文化政策として、幼稚園の頃から生育過程に応じて、文化・ものを見るこころを育むカリキュラムを創造し、“ほんもの”に触れる機会をつくって欲しいと願う。カリキュラムを作るためには、「なぜその文化・芸能が存在しているのか【意義】」、「これを見ること、これを保全することの有用性【効果】」について、ロジカルに言語化するところから始める必要がある。子ども自身が「(無形)文化ってなんだ?」ということを実体験を通じて考えることが重要で、「演目を見せる」ことが主眼ではないという点が重要だ。さらに言えば、親世代が一緒にこの問いを共有できることが望ましい。
(2)文化の生態系を見せる体験設計の転換
無形文化の表層は演目であるが、それを支える生態系全体が無形文化の本質とも言える。地域に伝承される神楽を例にとれば、集落を歩く → 神楽が必要とされた暮らしや信仰を知る → 面や衣装、楽器と職人を知る → 保存会や若手と語る → 地域の食を味わう → 最後に神楽を見る、という一連の流れを丁寧に形作ることで、デジタルでは決して体感できない地域オリジナルの体験になる。また、演目の解説についても、ストーリーや作法などの「正解」を伝達するだけでなく、音や動きの中に織り込まれてきた“意味”を探し、見つける流れにすることで、ショーとは一線を画す、想いや祈りを理解する手掛かりとなる(図2)。
図2:無形文化資源の生態系を紡ぐプレイヤー及びその役割

5.誰のために、何のために残すのか
第三者的な視点で「価値あるものだから残しましょう」というスローガンを揶揄してわたしは「センチメンタル・バリュー」という言葉を使うことがある。日常的にその“価値あるもの”を利用・享受したりサポートしたりしていない人々が「残したい」と声を上げるだけでは、第一級の文化財を除き、歴史的価値を持つものを残すことはできない。価値あるものを残すためには、その価値を体感して味方になる人が一定数おり、担い手がいて、暮らしや社会のなかで生き、利用される状態にあることが重要だ。
地域や担い手にとって無形文化を残す意義は、その文化を生み、受け継いできた地域やバリューチェーンという共同体のなかで、次世代が自らの地域や社会を理解する手掛かりとして、また異なる文化と対話する社会全体の共有資源として残すことにあり、その核は演目を守ることだけではない。そして、次世代に残すための財源の一部として、観光・観覧収入がひとつの強力な手立てとなる。
無形文化資源政策の核心は、生態系を保存し、必要な部分は更新し、次の世代が参加できる余白をつくることにある。行政、保存会や職人、観光、クリエイターやアーティストなどの多様なプレイヤーが役割を分担し、文化の内側と外側をつなぎ、「滅多に見られないもの」ではなく、手が届くものにしていくことにある。無形文化資源の表層の裏にある日本・地域の記憶、身体知、技術、価値観、自然との関係そのものを未来へ渡していくとともに、人が新たな表現を生み出す土壌を保ち続けていくことが重要だ。
中学生や高校生が推しのアーティストの話題で盛り上がるのと同じように、お気に入りの和笛や推しの神楽演目、好きな文楽衣装アーティストについてSNSがざわつくような未来が訪れるといいと願う。













