「歴史的な建築物がある集落や町並み （重要伝統的建造物群保存地区）」での観光に関する調査

（株）JTB総合研究所（東京都港区 代表取締役 社長執行役員 野澤肇）は、「歴史的な建築物がある町並みに関する調査」を実施しました。当社は、生活者のライフスタイルや価値観が消費行動や旅行に与える影響に関する調査分析を継続的に行っています。

全国各地には城下町、宿場町、門前町のような歴史的な建築物のある集落や町並みが多く保存されています。そのうち現在98市町村118地区が国により重要伝統的建造物群保存地区に選定されています。これらには川越市や京都市（産寧坂、祇園新橋、嵯峨鳥居本、上賀茂）、白川村（白川郷）などのようにいつも多くの観光客でにぎわっている地区もあれば、生活の場として静かなたたずまいを残す地区もあります。最近は町並みを保存するだけではなく、もっと積極的に活用して交流人口を増やしていこうという動きが多くの地区で見られるようになってきました。 国も「明日の日本を支える観光ビジョン」で、“文化財の観光資源としての開花”を掲げ、観光資源の魅力強化と地方創生に向けた支援を始めています。

本調査では、「歴史的な建築物がある集落や町並み」について旅行者の動きや訪問意向などを把握するため、重要伝統的建造物群保存地区への旅行者アンケートおよび地区の管理運営に関わる組織・団体へのアンケートから、今後の可能性を探ります。なお、訪問経験などについての調査対象地区は、「重要伝統的建造物群保存地区」の種類ごとに29の地区をランダムに選択しましたが、今後の可能性という観点から大都市および既に多くの観光客が訪れる有名観光地は対象外としました。