働き方の変化とテレワークに関する意識調査

（株）JTB総合研究所（東京都港区　代表取締役社長執行役員　野澤　肇）は、「働き方の変化とテレワークに関する意識調査」をまとめました。当社は生活者の消費行動と旅行に関する調査分析を多様な視点で継続的に行っています。

現在、新型コロナウイルス感染症は、人々の外出や移動を制限し、経済活動を直撃しています。こういった新しい感染症や世界規模の災害などは、長い目で見ると、既に進みつつある様々な社会の変化のスピードを押し上げたり、あるいは人々の価値観や社会の規範を一変させたりするきっかけとなる場合があります。例えば、在宅勤務については、働き方改革の推進とICTの進化によりテレワークが徐々に広がり、教育のデジタル化ではオンライン授業の環境整備が進んでいましたが、新型コロナウイルス感染症への対策はこれらの普及を一気に加速させました。今後もまだ見えていない変化が表面に出てくることもあるかもしれません。当社はこのような生活者の変化の兆しをインサイトとしていち早く捉えていきたいと考えています。今回は、その一環として、柔軟な働き方としてのテレワークと「ワーケーション（ワーク＋バケーション）」の可能性について生活者の意向を調べました。