2014年1年間で「1203回」

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日本へのクルーズ船の寄港回数は年々増加しており、国土交通省発表の2014年の速報値によれば、外国船社・日本船社が運航するクルーズ船の日本への寄港回数は1203回と過去最高を記録しています。5年前の2009年は876回で、当時と寄港地のベスト10を比較すると、2009年には圏外であった小樽（41回）、函館（36回）がそれぞれ7位、8位にランクインしています。（国土交通省発表資料）

このような「地方への寄港」の増加は、船客の寄港地における観光地訪問やお土産の購入などにより地域振興に寄与することが期待されます。特に外国船の地方への寄港がもたらす経済効果への期待は大きく、受け入れ側では様々な取り組みが始まっています。

観光庁によるウェブサイト「CRUISE PORT GUIDE OF JAPAN」は、クルーズ船を降りてからアクセスできる寄港地周辺の観光スポット情報を得たいという外国船社からの要望にこたえて、2014年3月に開設しました。以来全国72の港の周辺の観光・グルメ・ショッピング等の情報を港からのアクセス方法とともに英語と日本語で紹介しています。また、2014年10月1日から従来外国人旅行者に免税販売の対象となっていなかった消耗品（食料品、飲料品、薬品類、化粧品類、等）が消費税免税の対象となりました。12月には外航クルーズ船の寄港時に埠頭へ免税店を臨時出店する手続きも簡素化され、地方の商店街や物産センター、クルーズ埠頭等への免税店の出店が容易になりました。これらにより外国人旅行者による地元物産品等の購入が促進され、地元の活性化にさらなる期待がかかります。

一方で、クルーズ船で3,000人が港に到着したとすると、ショアエクスカーション（寄港地観光）の設定には単純に考えてバスが100台必要になります。そのために運転手100人、ガイド100人が必要になり、これらの手配をどう確保するか、また毎日クルーズが寄港するわけではないので、常に確保しておくわけにもいかないという問題も生じてきます。解決のためには港周辺の地域だけで確保しようとするのではなく自治体を超えて融通しあうような連携もこれからは必要でしょう。またそういった連携はクルーズ船客への対応だけでなく、地域振興の様々な局面で役立つ「つながり」を生むのではないでしょうか。