新型コロナウイルス感染拡大による、 暮らしや心の変化および旅行再開に向けての意識調査(2020)

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結果概要

  • 旅行意向は高いものの、旅行再開は慎重に。国内は夏休みと9月の連休時期、海外は秋以降に行きたい

    「すぐ行きたい」の割合が高いのは、「知人訪問」、「自然が多い」、「帰省」、「居住都道府県内の旅行」

  • 国内旅行に「早く行きたい」と考えているのは、男女29才以下の若者。性別では男性が高い

    女性60才以上は、旅行意向はあるが、どの旅行も「しばらく行きたくない」が他より高い

  • 旅行の再開には、新型コロナ自体の解決を待つ気持ちが強い。「治療薬やワクチンが完成し効果が出る(45.6%)」、「全国の緊急事態宣言の解除(43.8%)」、「WHOの終息宣言(33.9%)」

    マスク着用・消毒などの衛生管理、3密回避は8割が継続したいと考え、旅行先でも重視される

  • 旅行の計画を阻む理由は感染症への不安以外に、「世間体が悪い」、「旅行先の情報が少ない」が増加
  • 外出自粛で考え方が変化したと感じた1位は「対面や直接のコミュニケーションは大切だ(29.8%)」

    若い人ほどリアルなコミュニケーションを大切と感じる割合が高いが、同時に、会議やショッピングなどはオンラインで十分と考える割合も高い。デジタルを前提としたリアルの体験価値向上が重要になる

  • 自粛期間に多く利用されたサービスは「月額制の動画、漫画、書籍等の見放題・読み放題(53.3%)」や「デリバリーサービス(38.9%)」

    「月額制の動画、漫画、書籍等の見放題・読み放題」は継続意向も75.2%と高い

株式会社JTB(東京都品川区 代表取締役社長執行役員 髙橋広行)および株式会社JTB総合研究所(東京都港区 代表取締役社長執行役員 野澤肇)は、「新型コロナウイルス感染拡大による、暮らしや心の変化および旅行再開に向けての意識調査(2020)」の調査結果を共同でまとめました。

新型コロナウイルス感染症(COVID-19/以下新型コロナ)は、2019年12月末に中国武漢市で、「原因不明のウイルス性肺炎」として初めて発症事例が報告され、翌2020年1月15日に日本国内で最初の感染者の報告がありました。その後、世界中に感染が広がり、日本国内でも緊急事態宣言が発令され、外出や店舗営業の自粛、渡航制限など、過去に経験したことのない生活を送ることとなりました。
本レポートは、両社の2つの調査に基づき、2月の感染拡大から緊急事態宣言の発令、解除の見通しが立つまでの間の人々の意識や行動の変化、旅行意向を追いながら、今後の足元の旅行回復の動きと、未来の旅行・観光のあり方への影響について旅行者の側から探っていきます。

調査・研究結果 本文

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調査概要

調査方法
JTB調査とJTB総合研究所の2つの調査のため、PDFをご参照ください。
実施期間
JTB調査・4月27~29日、JTB総合研究所調査・2月21日~5月16日

調査に関するお問い合わせ

株式会社JTB総合研究所
〒105-0014 東京都港区芝3-23-1セレスティン芝三井ビルディング12階
03-6722-0759