働き方の変化とテレワークに関する意識調査
結果概要
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この3年間で「働き方に変化があった」と回答した人は、全体の54.2％
「増えた・始めた」で多いのは、「テレビ会議（15.2％）」、「正式な会議ではない、ちょっとした打合せ（13.7％）」、「早朝出勤（13.2％）」
「減った」は、「夜間の残業（20.6％）」、「全社員が集まる会議やイベント（15.9％）」、「出張（14.2％）」40代男性と30代女性は、「異業種・同業種とのネットワーキング」、「ディスカッション形式の会議」などの積極的なコミュニケーション活動が増加
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「テレワークをしたい」は、全体の約7割
年代が若くなるほど、かつ男性の方がテレワークの意向が高い
テレワークしやすくなる環境は、「会社から推奨される」、「会社の同僚が実施する」が若い人ほど多く、若い社員は、社員が誰でもテレワークができる立場であることを重視 -
「テレワークをしてみたいまち」の条件は「交通が便利（40.7％）」、「食べ物がおいしい（24.4％）」
20代男性は、働く場所や時間にこだわらない自由な働き方を志向
移住や2拠点居住を前提とした「海や山などの自然に囲まれている」、「周辺に観光できる場所が多い」などのレジャー要素や「地元の人と交流できるプログラムがある」など地元とのつながりを大切にする傾向が他の年代より顕著
（株）JTB総合研究所（東京都港区 代表取締役社長執行役員 野澤 肇）は、「働き方の変化とテレワークに関する意識調査」をまとめました。当社は生活者の消費行動と旅行に関する調査分析を多様な視点で継続的に行っています。
現在、新型コロナウイルス感染症は、人々の外出や移動を制限し、経済活動を直撃しています。こういった新しい感染症や世界規模の災害などは、長い目で見ると、既に進みつつある様々な社会の変化のスピードを押し上げたり、あるいは人々の価値観や社会の規範を一変させたりするきっかけとなる場合があります。例えば、在宅勤務については、働き方改革の推進とICTの進化によりテレワークが徐々に広がり、教育のデジタル化ではオンライン授業の環境整備が進んでいましたが、新型コロナウイルス感染症への対策はこれらの普及を一気に加速させました。今後もまだ見えていない変化が表面に出てくることもあるかもしれません。当社はこのような生活者の変化の兆しをインサイトとしていち早く捉えていきたいと考えています。今回は、その一環として、柔軟な働き方としてのテレワークと「ワーケーション（ワーク＋バケーション）」の可能性について生活者の意向を調べました。
調査・研究結果 本文
調査概要
- 調査方法
- インターネットアンケート調査
- 実施期間
- 2020年3月3日～3月6日
- 調査対象者
- スクリーニング調査対象者のうち、過去1年間の間に1泊以上の旅行（国内、海外問わず）に出かけた経験があり、
「全く仕事をしていない」と回答した人を除く1,062人
調査に関するお問い合わせ
株式会社JTB総合研究所
〒140-0002東京都品川区東品川2-3-14 東京フロントテラス７F
03-6260-1211
