スマートフォンの利用と旅行消費に関する調査(2019)

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結果概要

  • SNS疲れは収束。みる専が増え、SNSは消費の情報源の役割がより強まる
    • Z世代・ミレニアル世代女性の5割以上がSNSの投稿を見て旅先や買うものを決定
  • アプリは“定番”だけを残し、ブラウザへと回帰の兆し
    • 「ブラウザ中心に利用したい(24.6%)」が「アプリ中心に利用したい(19.6%)」を上回る
    • 継続利用したいのは「地図」、「経路検索・乗り換え案内」、「カメラ」などの定番アプリ
    • ブラウザを利用したい理由は「ストレージ容量が圧迫されない」、「動作が軽い」
  • ポイント還元制度の導入でキャッシュレス決済が広がる
    • 最も利用されるスマホ決済は「PayPay」。昨年首位の「Apple Pay」は10位と様変わり
  • スマートフォンでの旅行商品の予約・購入は「宿泊施設(33.0%)」が一人勝ち
    • 「レストラン予約」や「国内ツアー」が減少に転じる
  • スマートフォンでの旅行予約にかかる時間は「1時間未満」が73.8%と最多
    • 若いほどかかる時間は長く、29歳以下は「1時間以上(57.4%)」で全体を大きく上回る
    • 面倒なことは「旅行会社店舗の順番待ち」、「サイトの商品数が多く探すのに時間がかかる」

(株)JTB総合研究所(東京都港区 代表取締役社長執行役員 野澤肇)は、「スマートフォンの利用と旅行消費に関する調査(2019)」を実施しました。本調査は2013年から経年で実施し、今年で7回目となります。当社は、生活者のライフスタイルや価値観が消費行動や旅行に与える影響に関する調査分析を継続的に行っています。

昨年の調査では、求められるサービスのあり方として、“シームレス&ストレスフリー(Google、LINE、アマゾンなど、1つのプラットフォームの中で様々な用途が完結すること)”がキーワードとして浮かび上がりました。しかし一方では、複数のアプリや機器が連携・同期し、自分の情報が一元的に管理されることに対し違和感を覚える、といった声も聞かれます。
また今年の10月には、消費税率上昇に伴う需要平準化対策として、キャッシュレス決済におけるポイント還元制度が実施され、スマートフォン決済も含め、キャッシュレス決済が広がっています。このような動きは、私たちの消費行動をどのように変えていくのでしょうか。

本調査はスマートフォンの利用実態や人びとの意識を継続的に調べることで、今後の生活や旅行行動に関する変化の兆しをとらえようとするものです。

調査・研究結果 本文

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調査概要

調査方法
インターネットアンケート調査
実施期間
2019年10月11日~10月17日
調査対象者
(スクリーニング調査)首都圏、名古屋圏、大阪圏に住む18歳から69歳までの男女 10,000名
(本調査)スクリーニング調査回答者のうち、プライベートでスマートフォンを利用し、過去1年以内に
1回以上の国内旅行(日帰りも含める)をしたことがある 980名

調査に関するお問い合わせ

株式会社JTB総合研究所
〒105-0014 東京都港区芝3-23-1セレスティン芝三井ビルディング12階
03-6722-0759