調査・研究の実績・事例

JTB総合研究所の調査・研究に関する実績・事例をご紹介します。

調査・研究

平成29年度我が国におけるデータ駆動型社会に係る基盤整備 (観光サービス産業の国際競争力強化に関する調査)

経済産業省

観光サービス産業の国際競争力強化に関し、長期的に制度設計を考えるべき二つの論点について初期的考察を行った。(1)日本発グローバル・ホテルチェーンの実現に向けたビジネスモデル等。(2)観光振興財源の安定的な確保(米国のESTA、宿泊税等の事例を踏まえて)。

  • 長島 純子
    長島 純子
    主任研究員
  • 中野 文彦
    中野 文彦
    主任研究員
  • 渡邉 浩良
    渡邉 浩良
    主任研究員

調査・研究

高速バス需用性調査

運輸業

高速バスの増売に向けた現状把握と今後の可能性に向けた調査コンサルティング

  • 斎藤 薫
    斎藤 薫
    主任研究員

調査・研究

A山系及び周辺地域の入込客等動向調査委託業務

A山系連携事業協議会

A山系及び周辺地域の入込客等動向調査

  • 斎藤 薫
    斎藤 薫
    主任研究員

調査・研究

日本のライブエンターテイメント及び外国人旅行者向けチケット販売等に関する調査

東京都産業労働局

日本のライブエンターテイメント振興を目的とし、国内の公演での訪日外国人の受け入れ状況、海外における外国人受入状況の実態を調査し、また訪日旅行者のライブエンターテイメント経験状況と課題を把握したうえで、今後都としてとりくみべき施策を立案する業務。

  • 岡本 淳芳
    岡本 淳芳

調査・研究

平成29年度半島回帰及び半島ブランドの定着に向けた手法等検討調査

国土交通省

半島の魅力を顕在化し、若年層に訴求するため、跡見学園女子大学、東洋大学との連携によりインスタグラムを活かした半島地域の「宝さがし」調査を行い、そのなかで抽出された半島地域の魅力を都心在住者に伝えるイベントを都心で実施する業務。

  • 岡本 淳芳
    岡本 淳芳

調査・研究

圏域観光案内所を対象としたサービス診断調査業務

中海・宍道湖・大山圏域インバウンド機構

中海・宍道湖・大山圏域インバウンド機構が目指す、圏域観光の魅力アップを推進させるための施策として、域内各地に存在する観光案内所の連携充実を図ろうとするものである。本業務では、圏域にある観光案内所(15か所)の提供サービス(多言語対応、他地域の案内対応等)に関する現状と課題が調査によって明らかとなり、観光案内所間の連携強化や国際観光案内書認定に向けた取り組みが見出された。

  • 加藤 強
    加藤 強
    主任研究員

調査・研究

石巻圏観光動態調査

(一社)石巻圏観光推進機構

2017年4月に、石巻市、東松島市、女川町の3市町の観光振興を広域で展開することを目的として設立された石巻圏DMO(略称)の活動指針を定める基本戦略の策定支援業務。 DMOが今後圏域内を周遊する観光コンテンツの開発・販売を推進していくにあたり、商品戦略や販売戦略の根拠となるマーケティング調査を実施するとともに、地元関係者や関係する基礎自治体の観光振興に対する意向等を把握し、ブランディング、ターゲッティング、商品戦略等の基本指針を定めた。

  • 河野 まゆ子
    河野 まゆ子
    主任研究員

調査・研究

千葉市動物公園魅力向上策調査検討業務

千葉市

千葉市動物公園を「都市の活性化につながる集客観光施設」として再生するために、公園としての特性や課題、利用者ニーズを把握するとともに、民間活力導入の可能性を把握するサウンディング型市場調査を実施し、動物展示とは異なるアプローチによる、魅力向上の具体策とスケジュールの提言に繋げる。

  • 河野 まゆ子
    河野 まゆ子
    主任研究員

調査・研究

徳島県観光マーケティング調査事業

徳島県

2016年度に引き続き実施する徳島県全域を対象とする観光マーケット調査。今後の観光マーケティング施策(商品企画、プロモーションプラン)立案の客観的根拠となる、網羅性の高い基礎データを取得。この結果を踏まえ、今後の徳島県観光振興施策立案の方向性を導出し、徳島県観光マーケティング基本戦略を提案する。調査終了後、県内3圏域におけるセミナーを実施。

  • 河野 まゆ子
    河野 まゆ子
    主任研究員

調査・研究

スカイガーデンポテンシャル実態把握調査

M社

横浜ランドマークタワー展望台のマーケティング調査。類似施設事例調査、消費者調査から展望台ビジネスの潮流と消費者ニーズを明らかにし、今後の横浜ランドマークタワー展望台のあり方について提言を行った。

  • 篠崎 宏
    篠崎 宏
    執行役員 主席研究員