地域活性化のコラム
地域活性化に関わるコラムの一覧です。
【特別寄稿】「信頼による観光」と私たちの働き方
生活の中に様々なデジタル技術が広がり、私たちのくらしやコミュニケーションの形も大きく変わりました。一方で、あえてリアルな体験やアナログなものを大切にしたいという気持ちの高まりも感じられます。本コラムは、コミュニティデザイナーである山崎亮先生に、地域の人々と都市の人々とのつながりの中で、信頼関係をどのように醸成していくのか、そのヒントをまちづくりや地域づくりの視点からいただいたものです。（JTB研究レポート2018「旅と生活の未来地図」への特別寄稿として掲載した内容を再掲）
山崎 亮studio-L 代表／コミュニティデザイナー
今、ミュージアムに期待されるもの
今、社会的な学びの場としてミュージアムに期待が寄せられています。ミュージアムを学びの場とするために、来館者が一方的に情報を受け取るだけでなく、体験したことから何かを生み出して社会に還元していく流れをつくるにはどのような場づくりが必要なのでしょうか。 本稿は、地域経営の観点からミュージアムに関わってきた二人が、学びの未来とミュージアムについて、ミュージアム自身の取り組みや自治体・地域・企業・大学との連携などに関して対談形式で語ったものです。（対談場所：東京・汐留「アドミュージアム東京」） *本稿は、公益財団法人吉田秀雄記念事業財団発行「アド・スタディーズ」vol.63（2018年3月25日号）掲載の記事を許可を得て再掲するものです。
河野 まゆ子主席研究員 玉村 雅敏慶應義塾大学教授
【特別寄稿】美し国の創り方 ～個性ある多様な地域の風景づくり～
人々の志向が多様化する中で、観光のあり方も変化しました。従来のように有名な観光地や施設を巡るだけの旅ではなく、「日本の文化や風土に根差した暮らしぶりに触れたい」という志向の高まりもその一つです。日本を訪れる外国人旅行者も訪日経験回数が増すにつれ、日本の四季や自然、農漁村を体験するために地域を訪れたいと言う気持ちが強くなる傾向がみられます。そこで今、歴史文化や人々の営みの結果である生活文化も含め、その土地固有の魅力を見る人に伝える表現体としての「風景」が注目されているのです。
本コラムは、「風景」を総合的にデザイン、構築する日本のランドスケープ・アーキテクトの第一人者である進士五十八先生に、特別寄稿として「観光客を受け入れる住民にはプライドを持たせ、ビジターには訪ねたくなる個性ある風景、喜びを感じる風景づくり」の意義と基本を解説いただいたものです。
（JTB研究レポート2018「旅と生活の未来地図」への特別寄稿を再掲）
進士 五十八福井県立大学学長／ランドスケープ・アーキテクト
日本版DMOの運営の在り方
2017年11月、41の日本版DMO候補法人が正式な日本版DMOとして登録されました。 日本版DMO登録制度が2015年11月に創設され2年を経て、いよいよDMOは新たな段階へと進んでいます。今後、DMOは新しい観光地経営組織としてどのような運営を行っていくのでしょうか。
中野 文彦主任研究員
みなとまちの魅力を世界に発信
日本への外国人旅行者は2016年に2,400万人を突破した。一年ほど前まで政府が定める訪日外国人客の目標は、2020年に2,000万人、2030年は3,000万人であったが、2020年の目標を2016年に前倒で達成したこととなる。ここでは、海外からの旅行者が日本のみなとまちの何に感動しているのか、みなとまち独自の資源や魅力を海外へ訴求するためには何が必要なのかを考えてみたい。 *本コラムは（公社）日本港湾協会が発行する「港湾」2017年6月号に掲載された原稿を、許可を得て再掲するものです。コラム本文は、以下からダウンロードしてご覧ください。
中根 裕主席研究員
「地方創生」の成否を担う大学の可能性
昨年から巻き起こった「地方創生」の波を受け、全国各地で観光振興を通じて交流人口を増やし、新規産業を創出、さらにはインバウンドを迎い入れる環境整備の推進によって地域活性化を果そうという様々な動きが生まれています。こうした一連の地方創生政策の成果を生み出すには、地域内外の様々な智慧を取り入れ、それらを融合させ新たな「知」を生み出し、さらには地域を担う「地域経営人財」が活躍するための具体的な「場」と「ノウハウ」が必要となります。地方創生の実現に向けて、筆者は教育研究を通じて「ノウハウ」を開発するとともに、新たな知を生み出す具体的な「場」として大学をはじめとした高等教育機関の存在を改めて見直す必要があると考えます。本稿では、地方創生の成否を担う大学の可能性について考察します。
吉田 賢一
金融機関における観光産業への投融資の現状と課題
金融機関における観光産業への投融資は、課題を抱えながらも新たなフェーズに入ったと言える。金融機関自らがプラットフォームを構築するための投資を行い、観光産業のみならず、他産業への波及効果を狙う事例も出てきている。また2018年1月に施行予定の住宅宿泊事業法は積年の課題であった長期滞在マーケットの構築を促し、金融機関の新たな投融資の広がりにつながるはずである。
※本コラムは、金融ジャーナル社発行「金融ジャーナル7月号」（2017）に掲載された原稿を許可を得て再掲するものです。
篠崎 宏執行役員 主席研究員
みなとまちの観光資源の活かし方、育て方
地域に根付いた産業や匠、生活文化・伝統など、地域のあらゆるモノ、コトには観光資源としての可能性が潜んでいる。みなとまちの観光についても、地域らしさを再度掘り起し、地域の人達が作り上げる観光の視点で、もう一度見直す価値はあるはずである。みなとまちの観光資源の活かし方、育て方について考察する。*本コラムは（公社）日本港湾協会が発行する「港湾」2017年4月号に掲載された原稿を、許可を得て再掲するものです。コラム本文は、以下からダウンロードしてご覧ください。
中根 裕主席研究員
実践の段階に移行するDMOのマネジメント
「DMO（Destination Management /Marketing Organization/ディスティネーション・マネジメント/マーケティング・オーガニゼーション）」は、地域の観光振興の中心的な役割を果たす組織として、現在注目を集めています。本稿では、特にDMOに求められる「地域の観光振興のマネジメント」について、考察したいと思います。
*本コラムは、株式会社九州経済研究所が発行する「KER経済情報2017年8月号」に掲載された原稿を、許可を得て再掲するものです。
中野 文彦主任研究員
みなとまちのイメージとポテンシャル ～消費者アンケートにみるイメージと評価～
訪日外国人旅行者の増加にともなって急増するクルーズ需要への対応は急務ではあるが、観光地としてみると外国人旅行者だけでなく、国内旅行にとっても港湾都市すなわち「みなとまち」は独自の魅力を備えている。ここでは港湾都市のハード面だけでなく、歴史や文化というソフト面も含めたみなとまちの魅力について述べてみたい。 *本コラムは（公社）日本港湾協会が発行する「港湾」2017年4月号に掲載された原稿を、許可を得て再掲するものです。コラム本文は、以下からダウンロードしてご覧ください。
中根 裕主席研究員