インバウンドのコラム
インバウンドに関わるコラムの一覧です。
【学会発表報告】観光情報学会 第15回研究発表会
2017年5月19日に小樽商科大学にて行われました、観光情報学会第15回研究発表会にて、「台湾からの旅行者の心理と行動に関する調査研究」（ナビタイムジャパン・JTB総合研究所 共同調査）の結果を発表いたしました。
早野 陽子主任研究員 波潟 郁代執行役員企画調査部長
イベントで効果を発揮！「トレーラー型観光案内所」
～必要な時、必要な場所に、案内所サービスを～ 観光案内所は「まちの顔」という重要な役割を担っています。本調査ではトレーラー型観光案内所「インフォ・ボックス」の活用方法と、その土地の案内員の今後の理想的な育成方法や地域の人材の活用などについて考察しています。
長島 純子主任研究員
観光地マーケティングにおいて日本のDMOが注力すべきこととは
日本では、観光協会や観光関連団体のマーケティング予算の「見える化」がされていない場合が多くみられます。マーケティング活動の効果やKPI達成への取り組みの公開など、「見える化」を行っていくにあたり、現在登録が進みつつある日本版DMOはどのようなことに注力すればよいのか？アメリカのDMOやBrand USAの公開情報を元に、デジタルマーケティングに対する取組について紐解いていきます。
渡邉 浩良主任研究員
継続可能な成長率にシフトダウンしつつある訪日旅行需要
2015年に訪日客の急成長をリードした中国からの短期滞在者数の伸び率がスピードダウン、更には消費も減少している。筆者は一過性の日本ブームの終了ではないと考えます。なぜ、この訪日旅行需要の減速が起こったのか紐解いていきます。
黒須 宏志執行役員 主席研究員
これからの訪日中国人旅行者を考える
政府は訪日外国人数を2020年に4000万人、2030年には6000万人とする目標を掲げました。目標達成の過程では、国別、さらには国の中でも様々な価値観を持つ旅行者への対応が求められる時代となります。本コラムでは、ライフスタイルや旅行への意向などから旅行者を5つのタイプに分けた「旅ライフセグメント5」を用いて、訪日中国人旅行者のニーズをより深くとらえてみます。
早野 陽子主任研究員
地域活性化
WEF（世界経済フォーラム）旅行・観光競争力レポート2015の概要
世界経済フォーラム「旅行・観光競争力レポート2015」では、日本が前回（2013年）の14位から9位にランクアップしたことが話題となったが、このランクアップにはどのような意味があるのだろうか？さらに日本の競合国は、今回どのように評価されているのだろうか？このような疑問を持ちながら、競争力レポートの内容を深堀してみた。
高松 正人常務取締役 観光危機管理研究室長
「2020年に向けたスポーツツーリズムへの期待」～MICE Japan 2014・6月号より再掲～
【MICE Japan 2014年6月号より再掲】2020年東京オリンピック・パラリンピックに向けて、訪日観光振興と共にスポーツ合宿の話題が沸騰している。各国のアスリートが来日して行う、スポーツ合宿はMICEのカテゴリーでいえば「Event分野」であるが、今回この「E」分野とオリンピックについて取り上げてみたい。
太田 正隆MICE戦略室 主席研究員
フランスのワインツーリズムに見る新しい認定制度 ～Label Vignobles & Découvertes～
観光大国フランスは、同時にワイン大国でもあり、昔からワインを観光のコンテンツとして活かし取り組みを進めているが、今回新しい認定制度「Label Vignobles & Découvertes（「ワイン産地と発見」認定制度と標記）」が誕生した。酒を国レベルで観光のコンテンツとして活用しているフランスのワインツーリズムの事例を紹介する。
浪川 桂一郎主任研究員
インバウンド
観光経済新聞再掲 ～マーケットを読む・インバウンド 「訪日外国人を呼び寄せる」他
観光経済新聞2013年7月20日に掲載された「訪日外国人を呼び寄せる」では、データをもとにインバウンドとしての旅館の現状・可能性について、2013年7月27日に掲載された「東南アジアからの訪日客の増加」では、増加する東南アジア諸国訪日客を受け入れる上での課題・対策を紐解く。
田中 靖
「海＋α」求められる沖縄 ～成長への道しるべ 観光立国への課題～
日本人に人気が高いリゾート地、沖縄。地理的にも歴史的にも、日本とアジアの結節点にある沖縄が今後、アジアマーケットを見据えた国際リゾート地としての確立を目指していく中で、訴求のカギとなるコンテンツは何だろうか。
河野 まゆ子主任研究員