インバウンドのコラム
インバウンドに関わるコラムの一覧です。
世界を旅するデジタルノマドの誘致可能性を考える
コロナ禍でリモートワークが広がり、働き方に対する意識やスタイルに変化がみられます。フレックスプレイスという在宅やオフィスなど働く場所を限定しない仕事のスタイルも広がっています。一方、世界へ目を広げると、デジタルノマドという、ITを活用しながら気に入った場所で数日～数か月程度仕事をし、違う場所に移動して仕事をするという人達が数多く存在するといわれています。本文では、デジタルノマドといわれる人々はどんな人で、どんな働き方をしているのかを明らかにするとともに、日本への誘致の可能性や課題などを海外の調査などから考察します。
勝野 裕子主任研究員
【特別寄稿】“Tourism × non Tourism” 観光は外からどうみえるのか
6月10日から訪日外国人旅行者の受け入れが始まり、旅行の本格的再開へ大きく動き出しました。観光産業はコロナ禍で需要を2年以上失う大きなダメージを被りましたが、足元の危機を乗り越える以外に、構造的な課題解決や内省面の成長に向け、講じるべき点は多いと考えます。本稿は日本の観光行政をけん引し、他分野でも広く活躍する後藤靖子氏が、客観的視座で観光の今とこれからを紐解きます。
後藤 靖子
国や自治体、コンベンションビューローが動かすポストコロナのMICE～最新MICE業界動向～
国際会議など、本来は海外からの参加者が期待できるMICEは、現在オンラインや国内参加者のみリアル参加のハイブリッド開催を余儀なくされています。国や自治体、コンベンションビューローは、インバウンド解禁後のグローバルなリアルMICEの再開に向けて、主催者への支援策を用意するなど、さまざまな活動を行っています。
小島 規美江主席研究員 兼 MICE戦略室長
「アドベンチャーツーリズム」の推進から考えるコロナ禍を越えて日本が目指すべき観光先進国のあり方
本年9月にアドベンチャーツーリズムの世界大会「Adventure Travel World Summit 2021」がバーチャル開催される。本大会は「共生」をテーマに、アジア初の開催地である北海道の多様な自然環境や独自の文化もフォーカスする予定だ。本文ではATが将来的に目指す姿を紐解きながら、アフターコロナの日本が目指すべき観光先進国のあり方を考える。
山下 真輝主席研究員
文化芸術の積極的活用によるインバウンド観光の推進
文化庁の「国際文化芸術発信拠点形成事業」の事例を通して、文化芸術の観光領域における可能性と課題について考察します。
牧野 博明主任研究員
新年のご挨拶
謹んで年頭のご挨拶を申し上げます。 2020年が幕をあけました。東京2020オリンピック・パラリンピック競技大会（東京2020大会）を目前に控え、準備も最終段階に入りました。日本のツーリズムは、東京開催決定を契機に、20年訪日外国人旅行者4千万人を目標に、官民を挙げて様々な取り組みを進め、大きな成長を遂げてきま...
野澤 肇代表取締役 社長執行役員
観光統計2020特別版 ～2020年の旅行予測～
2020年の旅行・観光について、昨年末JTBは「2020年の旅行動向見通し」を発表しました。その内容に基づき、旅行者を起点とした未来につながる注目すべき動きを紹介します。
注目されるナイトタイムエコノミー（夜間経済） 外国人の生活様式・文化背景の視点で見る日本のナイトライフのあり方
ナイトタイムエコノミーとは、夜間（一般には、日没から日の出まで）の経済活動のこと。消費やビジネスチャンスの広がりを期待して、世界各国で様々なナイトタイムエコノミー（夜間経済）への取り組みが進められています。日本でも、特に訪日外国人旅行者によるナイトタイムの娯楽利用が期待されています。一方で、「日本には深夜まで営業している娯楽・文化施設、交通機関が少なく、夜を楽しめない」という声も。本コラムでは、2018年度に東京都が実施した「東京のナイトライフ観光に関する調査」をもとに、日本のナイトライフのあり方について考察します。
安藤 勝久主任研究員
増え続ける中国の市民ランナーの海外大会への関心
近年、中国ではマラソンやランニングがブームとなっています。2018年に中国で開催されたマラソン大会は1,581大会*1 （前年比43.5%増）で、2011年の22回から飛躍的に増えています。日本では2007年に始まった「東京マラソン」がマラソンブームを起こし、地方でもマラソン大会やランニングイベントが多く開催されるようになりましたが、現在は、参加ランナーや運営費の確保において、特に地方での大会は厳しい競争下にあるようです。本コラムでは、当社で実施したアンケート調査を基に、増え続ける中国の市民ランナーが日本を含む海外のマラソン大会にも興味を持っているかについて考察しました。
長島 純子主任研究員
災害時の外国人旅行者への情報提供 ～正確な情報を確実に伝えることが、安心につながる～
外国人旅行者への災害時の情報提供で、大切となるポイントを考察する。
高松 正人客員研究員