インバウンドのコラム
インバウンドに関わるコラムの一覧です。
増え続ける中国の市民ランナーの海外大会への関心
近年、中国ではマラソンやランニングがブームとなっています。2018年に中国で開催されたマラソン大会は1,581大会*1 （前年比43.5%増）で、2011年の22回から飛躍的に増えています。日本では2007年に始まった「東京マラソン」がマラソンブームを起こし、地方でもマラソン大会やランニングイベントが多く開催されるようになりましたが、現在は、参加ランナーや運営費の確保において、特に地方での大会は厳しい競争下にあるようです。本コラムでは、当社で実施したアンケート調査を基に、増え続ける中国の市民ランナーが日本を含む海外のマラソン大会にも興味を持っているかについて考察しました。
長島 純子主任研究員
災害時の外国人旅行者への情報提供 ～正確な情報を確実に伝えることが、安心につながる～
外国人旅行者への災害時の情報提供で、大切となるポイントを考察する。
高松 正人エグゼクティブフェロー
注目集まるMICEと複合施設 ～MICE参加者のニーズとは～
ショッピングセンターなどの複合施設と近年注目が集まる「MICE（マイス）」の関連について、MICE参加者の消費の観点から考察する。（本稿は日本ショッピングセンター協会発行の「SC JAPAN TODAY 2019年1．2月合併号」への寄稿を許可を得て掲載するものです）
小島 規美江主席研究員
観光統計2019 特別版 ～2019年の旅行予測～
2019年の旅行・観光について、昨年末JTBは「2019年の旅行動向見通し」を発表しました。その内容に基づき、旅行者を起点とした未来につながる注目すべき動きを紹介します。
「DEEP TOKYO 山谷」が訪日客にとってメジャーとなる日
ドヤ街という言葉で表現されてきた台東区山谷。高度経済成長の面影を残すこの地域にも、日本の生活文化を求めて訪日旅行者が集まりつつあります。まだ穴場ともいえる山谷が、居住者と訪れる人、それぞれにとっての居心地を損なわず、「交流するまち」としてさらなる発展を遂げるためには、何が必要なのでしょうか。可能性と課題を探ります。
河野 まゆ子主席研究員
【特別寄稿】美し国の創り方 ～個性ある多様な地域の風景づくり～
人々の志向が多様化する中で、観光のあり方も変化しました。従来のように有名な観光地や施設を巡るだけの旅ではなく、「日本の文化や風土に根差した暮らしぶりに触れたい」という志向の高まりもその一つです。日本を訪れる外国人旅行者も訪日経験回数が増すにつれ、日本の四季や自然、農漁村を体験するために地域を訪れたいと言う気持ちが強くなる傾向がみられます。そこで今、歴史文化や人々の営みの結果である生活文化も含め、その土地固有の魅力を見る人に伝える表現体としての「風景」が注目されているのです。
本コラムは、「風景」を総合的にデザイン、構築する日本のランドスケープ・アーキテクトの第一人者である進士五十八先生に、特別寄稿として「観光客を受け入れる住民にはプライドを持たせ、ビジターには訪ねたくなる個性ある風景、喜びを感じる風景づくり」の意義と基本を解説いただいたものです。
（JTB研究レポート2018「旅と生活の未来地図」への特別寄稿を再掲）
進士 五十八福井県立大学学長／ランドスケープ・アーキテクト
新型機材が拓くLCCの新規国際路線とは
日本でもすっかり定着したLCC。既にご利用になられた方も多いのではないでしょうか。 LCCの主力機は短距離用小型機であるエアバスA320シリーズやボーイング737シリーズです。航空機メーカーは航空各社の要望に応えるべく低燃費かつ航続距離の長い機種の開発に取り組んできました。本文ではLCC機材として最大のシェアを誇るエアバスA320シリーズの新型機材‘Ａ320neo’に焦点を当て、もはや「短距離」機材とは言えない新型機材が切り拓くLCCの新規国際路線の可能性について紹介します。
野村 尚司
【学会発表報告】観光情報学会 第15回研究発表会
2017年5月19日に小樽商科大学にて行われました、観光情報学会第15回研究発表会にて、「台湾からの旅行者の心理と行動に関する調査研究」（ナビタイムジャパン・JTB総合研究所 共同調査）の結果を発表いたしました。
早野 陽子主任研究員
イベントで効果を発揮！「トレーラー型観光案内所」
～必要な時、必要な場所に、案内所サービスを～ 観光案内所は「まちの顔」という重要な役割を担っています。本調査ではトレーラー型観光案内所「インフォ・ボックス」の活用方法と、その土地の案内員の今後の理想的な育成方法や地域の人材の活用などについて考察しています。
長島 純子主任研究員
観光地マーケティングにおいて日本のDMOが注力すべきこととは
日本では、観光協会や観光関連団体のマーケティング予算の「見える化」がされていない場合が多くみられます。マーケティング活動の効果やKPI達成への取り組みの公開など、「見える化」を行っていくにあたり、現在登録が進みつつある日本版DMOはどのようなことに注力すればよいのか？アメリカのDMOやBrand USAの公開情報を元に、デジタルマーケティングに対する取組について紐解いていきます。
渡邉 浩良主任研究員