旅行者・消費者行動のコラム
旅行者・消費者行動に関わるコラムの一覧です。
スローライフな旅のお供「時刻表」のいま
旅のお供として100年以上の歴史を持つ時刻表は、令和時代にその多くの役割がデジタル化し、紙媒体としての強みが薄れつつあります。しかし、旅の奥行きを広げる情報量は、今でも十分機能しています。時刻表の持つアナログならではの特性とその変わらない魅力について、改めて考えてみたいと思います。
倉谷 裕主任研究員
世界を旅するデジタルノマドの誘致可能性を考える
コロナ禍でリモートワークが広がり、働き方に対する意識やスタイルに変化がみられます。フレックスプレイスという在宅やオフィスなど働く場所を限定しない仕事のスタイルも広がっています。一方、世界へ目を広げると、デジタルノマドという、ITを活用しながら気に入った場所で数日～数か月程度仕事をし、違う場所に移動して仕事をするという人達が数多く存在するといわれています。本文では、デジタルノマドといわれる人々はどんな人で、どんな働き方をしているのかを明らかにするとともに、日本への誘致の可能性や課題などを海外の調査などから考察します。
勝野 裕子主任研究員
“Tourism×社会トレンド” ～ネオ・シェアリングエコノミーへの転換～
近年の観光産業は、交流人口拡大だけではなく、長期的な訪問者と地域との関係性の構築、まちづくり、他業種の参入による市場変化への対応、持続可能性を考えた観光振興などへの対応が求められています。そのためには、長期的な社会や技術、生活者の動きを視野に入れたビジョンが不可欠です。社会トレンドのシナリオづくりに20年以上関わった経験から、今後の観光と社会や生活者の変化のポイントを紐解きます。
早野 陽子主席研究員
この10年の旅行者および旅行のあり方の変化について ～JTB総合研究所10周年によせて～
JTB総合研究所は今年で10周年を迎えました。この間、東日本大震災からの復興、国を挙げた観光先進国への取り組み、インバウンドの急拡大、そして新型コロナの世界的流行など、日本のツーリズムが大きな影響を受けた数々の出来事がありました。この10年間の旅行者および旅行のあり方の変化を振り返り、本格的な旅行復活に向けて動き出したツーリズムのこれからを考えます。
波潟 郁代執行役員 企画調査部長
公共建築はメタボリズムの夢を見るか？－中銀カプセルタワービル解体に寄せて－
世界中にファンの多い黒川紀章設計の中銀カプセルタワービルの解体がいよいよ開始された。近代建築の保存は今後どうあるべきか、メタボリズム建築の哲学が現代の建築やまちづくりにおいて参照されるべき点はなにか。中銀カプセルタワービル保存・再生プロジェクトの活動経緯と成果を踏まえて考える。
河野 まゆ子執行役員 地域交流共創部長
コロナ禍を機に、人が起点となって生み出される価値は何かをあらためて考える
コロナ禍で大きく変化する社会環境の中、オンライン接客や売らない店舗など、私たちの購買行動は多様化が進んでいます。購買行動の中心にいる顧客にどう正対するか、企業は顧客満足度向上のために顧客の心情を読み解き理解することが求められます。企業を支えるのは人、人が起点となって生み出される価値は何かを考えます。
濱中 茂主席研究員
社会や消費のあり方を変えるＺ世代（10代後半から20代前半）の影響力と旅のあり方について
日本経済新聞社が発表している「日経MJヒット商品番付」の21年版に「Z世代」が東の横綱に選ばれました。Z世代は以前から、その前のミレニアル世代とともに社会や消費のあり方を変える世代としてその影響力が世界で注目されています。本文では日本のZ世代の影響力に着目し、旅行・観光の活性化にどう繋ぐのか可能性を探ります。
波潟 郁代執行役員 企画調査部長
MaaSは観光地の魅力づくりにつながるか？～山梨での実証事業から
全国各地でMaaS（Mobility as a Service・マース）の取組みが行われています。その内容は場所や目的により多種多様です。本稿では、当社も係わり2021年11月に山梨県で実施された観光型MaaSの実証事業を通して、多くの旅行者が感じている地方部の観光地の移動手段の課題とその解決に向けた考え方について述べていきます。
福永 寛主任研究員
ワーケーションとライフスタイルを考える～複数拠点生活の経験から～
ワーケーションに取り組む地域が増えてきた。多様な働き方が広がり多拠点生活にも注目が集まっている。住居と別の海岸沿いに別拠点を持ち、リモートワークと遊びを重ねた生活を10年続けているベテラン研究員が、実体験を通じてワーケーションが日本で定着する上での課題と可能性を考察する。
中根 裕主席研究員
ユニバーサルツーリズムの観点から考える「合理的配慮」
2021年5月に「改正 障害者差別解消法」が成立し、今後3年以内に民間事業者には「合理的配慮の提供」が努力義務から義務化されることになりました。本コラムではユニバーサルツーリズムの観点から、「合理的配慮」とは何か、義務化にあたり今後どうすべきなのかを考察します。
勝野 裕子主任研究員