旅行者・消費者行動のコラム
旅行者・消費者行動に関わるコラムの一覧です。
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観光対象としての建築
日本の歴史的建築物や街並みは、訪日客にとって大きな魅力のひとつだ。建築を通じて日本独自の文化や精神的価値を実感できるほか、自然災害への適応能力を備えた建築術も高く評価されている。一方、建築物の保全には形状や機能に変更を必要とする場合がある。建築を守り、観光に活かすために重要なことはなんなのか、その本質を考察する。
＊本コラムは、（一財）建築保全センター機関誌「Re No.223」に掲載された原稿を、許可を得て再掲するものです。
河野 まゆ子執行役員 地域交流共創部長
“Tourism×心理学”～フロー理論から考える高付加価値な体験型観光のあり方～
充実した体験を提供するためには、ソフト面での取り組みも欠かせません。アウトドア・アクティビティではどのようなことが「楽しい」と感じられるのか、フロー理論に基づいてその本質を探り、高付加価値な体験型観光のあり方について考察します。
山下 真輝主席研究員
地域芸術祭が向かう未来
コロナ禍中、人々の活動自粛が求められる中で「不要不急」という言葉が文化や芸術に向けられ、その言説は文化芸術の担い手や応援者に深い傷を残した。一方で、地域芸術祭は全国各地に浸透し、今年は久々の本格開催が目白押しだ。地域芸術祭は、多くの人にとって大切なものであり続けることができるか。地域芸術祭が持つ独自の価値を、それらがもたらした成果を踏まえて考える。
河野 まゆ子執行役員 地域交流共創部長
人流データの活用による旅行者の行動把握
「どのような」人が「いつ」、「どこから」、「どこに」訪問して「どれだけ」滞在しているかを把握することができる「人流データ」。スマートフォンの普及やアプリによる精度の高い位置情報データの収集が進み、精度の高い人流データが蓄積され、データ処理技術の高度化やAI技術の発達、新型コロナウイルスの流行により、街の人出や混雑状況を示す指標として注目を集めたことも影響し、各社から様々な分析サービスや情報が提供されています。 今回のコラムでは人流データに関する専門的な知識がなくても利用できる分析ツールを使って旅行者の行動を考察してみたいと思います。
蓬田 崇主任研究員
実りある大地と観光の共存に向けて～美瑛町における観光DXを活用したオーバーツーリズムの解消と観光マナー啓発への取り組み～
コロナ禍の影響も薄れ、観光客が急回復した2023年。様々な地域では、キャパシティを超えた観光客が集中する「オーバーツーリズム」によって様々な問題が生じており、国も対策に乗り出す事態となっています。北海道有数の観光地である美瑛町でも、コロナ禍以前からオーバーツーリズムや観光客のマナー違反に悩んできました。美しい風景を次世代に受け継ぐために、観光と地域の共存をめざす、美瑛町の取り組みを紹介します。
佐々木 秀徳主席研究員
デジタルノマドビザ制度導入に向けて、今、準備すべきこと～デジタルノマドビザの概要とデジタルノマドの特徴から～
コロナ禍の影響で一気にリモートワークが普及したことで新たなライフスタイルとして世界で浸透しつつある「デジタルノマド」。日本でも2023年度の「骨太の方針」にデジタルノマドビザの導入に向けた制度整備が盛り込まれ注目を集めていますが、実際に誘致や受入れ準備を進めるための情報や議論が不足しており、ごく一部の地域でしか着手できていません。従来のワーケーションの受入れとの共通点と違い、さらにその可能性や課題について、海外での最新調査の結果を交えながら考察していきます。
田中 敦山梨大学 生命環境学部地域社会システム学科 教授
スローライフな旅のお供「時刻表」のいま
旅のお供として100年以上の歴史を持つ時刻表は、令和時代にその多くの役割がデジタル化し、紙媒体としての強みが薄れつつあります。しかし、旅の奥行きを広げる情報量は、今でも十分機能しています。時刻表の持つアナログならではの特性とその変わらない魅力について、改めて考えてみたいと思います。
倉谷 裕主任研究員
世界を旅するデジタルノマドの誘致可能性を考える
コロナ禍でリモートワークが広がり、働き方に対する意識やスタイルに変化がみられます。フレックスプレイスという在宅やオフィスなど働く場所を限定しない仕事のスタイルも広がっています。一方、世界へ目を広げると、デジタルノマドという、ITを活用しながら気に入った場所で数日～数か月程度仕事をし、違う場所に移動して仕事をするという人達が数多く存在するといわれています。本文では、デジタルノマドといわれる人々はどんな人で、どんな働き方をしているのかを明らかにするとともに、日本への誘致の可能性や課題などを海外の調査などから考察します。
勝野 裕子主任研究員
“Tourism×社会トレンド” ～ネオ・シェアリングエコノミーへの転換～
近年の観光産業は、交流人口拡大だけではなく、長期的な訪問者と地域との関係性の構築、まちづくり、他業種の参入による市場変化への対応、持続可能性を考えた観光振興などへの対応が求められています。そのためには、長期的な社会や技術、生活者の動きを視野に入れたビジョンが不可欠です。社会トレンドのシナリオづくりに20年以上関わった経験から、今後の観光と社会や生活者の変化のポイントを紐解きます。
早野 陽子主席研究員
この10年の旅行者および旅行のあり方の変化について ～JTB総合研究所10周年によせて～
JTB総合研究所は今年で10周年を迎えました。この間、東日本大震災からの復興、国を挙げた観光先進国への取り組み、インバウンドの急拡大、そして新型コロナの世界的流行など、日本のツーリズムが大きな影響を受けた数々の出来事がありました。この10年間の旅行者および旅行のあり方の変化を振り返り、本格的な旅行復活に向けて動き出したツーリズムのこれからを考えます。
波潟 郁代執行役員 企画調査部長