旅行者・消費者行動のコラム

旅行者・消費者行動に関わるコラムの一覧です。

観光経済新聞再掲 ~マーケットを読む・「これからの集客施策は『スマホ・ファースト』で」

観光経済新聞再掲 ~マーケットを読む・「これからの集客施策は『スマホ・ファースト』で」

旅行行動の変化に伴い3つのキーワード、すなわち「ソーシャル」「ローカル」「モバイル」がカギを握り、これからのマーケティングでは間違いなくスマホが主役となる。これからは発想自体を一刻も早く「スマホ・ファースト」(英語では「モバイルファースト」)、つまり最初にスマホでどう展開するか、という考え方に切り替えていくことが必要だ。

鶴本 浩司客員研究員

デジタルマーケティング

観光経済新聞再掲 ~マーケットを読む・「スマートフォンを通じて伝える地域の魅力」 他

観光経済新聞10月19日掲載された「スマートフォンを通じて伝える地域の魅力」では、インターネット環境の提供や旅行者も発信しやすい仕組み作りの重要性を、観光経済新聞10月26日に掲載された「新しいシニアに向けて」では、シニアの旅行にインターネットが与える影響について紐解きます。

早野 陽子主任研究員

LCC

観光経済新聞再掲 ~マーケットを読む・「LCCによる旅行と消費の変化」 他

観光経済新聞9月28日掲載の「LCCによる旅行と消費の変化」、10月5日掲載の「LCCに「同調型」が反応」では、LCC(格安航空会社)の旅行者への影響について、10月12日掲載の「観光列車の集客効果を生かす」では、近年各地で運行される観光列車の可能性について考察する。

守屋 邦彦

「みやぎ観光復興支援センター」の取組みの成果と今後に向けて

「みやぎ観光復興支援センター」の取組みの成果と今後に向けて

東日本大震災から丸3年が経ったが、みやぎ観光復興支援センターでは、宮城県内沿岸部への旅行者の実態を把握するため、現地の宿泊施設や商店街、ツアー事業者の協力を得て、アンケート調査を実施していた。その調査内容・レポートとともに、結果ポイントと今後の課題について考察する。

守屋 邦彦 波潟 郁代執行役員 企画調査部長

海外旅行

海外渡航自由化50周年に向けて

海外渡航の自由化とは、直接的にはOECDの勧告に従って1964年4月に実施された外為規制の緩和措置のことを指している。本コラムでは、海外渡航自由化後の50年間を回顧して年代ごとに市場の変化をもたらした年代層・世代に着眼して50年間の大きなトレンドを描き出すとともに、次の50年間を考える上での論点について考察する。

黒須 宏志フェロー

インバウンド

観光経済新聞再掲 ~マーケットを読む・インバウンド 「訪日外国人を呼び寄せる」他

観光経済新聞2013年7月20日に掲載された「訪日外国人を呼び寄せる」では、データをもとにインバウンドとしての旅館の現状・可能性について、2013年7月27日に掲載された「東南アジアからの訪日客の増加」では、増加する東南アジア諸国訪日客を受け入れる上での課題・対策を紐解く。

田中 靖

パッケージツアー

観光経済新聞再掲 ~マーケットを読む・旅行者行動 「変わる国内旅行への旅行者の期待」他

「変わる国内旅行への旅行者の期待」では、国内旅行における旅行者の心理や行動の変化について、「インターネットの浸透と旅行情報」では、旅行者の情報の取得方法や予約方法からみるITと旅行の親和性を、「旅行者の消費額の推移と価値観」では、旅行に対する考え方や商品選びに働く心理的要素について紐解く。

田中 靖

旅行者・消費者行動

消費者目線の国内観光の評価(観光経済新聞 2013年6月8日掲載)

観光はサービス産業であり、消費者(旅行者)が観光地や旅行先をどう評価しているかを知り、どう対応するかは観光地側の基本的なテーマである。しかし供給側の観光地や民間企業さらにプロである旅行会社であっても、意外に「消費者目線」を忘れてしまうことが多い。全国の消費者が各観光地をどう評価しているかについて、一部であるがその結果を紹介する。

中根 裕主席研究員

インバウンド

旅行者の視点に立って考える(観光経済新聞 2013年5月31日掲載)

各地域の観光関係者から見せてもらうインバウンド向け販促ツールやPRビデオの大半が、外国人の視点に立つと、地域の独自性が分かりにくく、そこに行けば新しい発見や新鮮な驚きがあると予感させてくれる内容は意外と少ないのだそうだ。外国人の視点だけではなく、今一度、旅行者の視点に立って考えることの重要性を紐解く。

波潟 郁代執行役員 企画調査部長