2022年のコラム
2022年のコラム一覧です。
地域のあるべき姿の実現をサポートする観光施策DX
デジタル・トランスフォーメーションの取り組みは観光分野でも進みつつあります。観光DXの重要性は理解しているものの、どう活用していいか分からない関係者も多いと思われます。本コラムでは、観光ビジョンや観光振興計画策定と、その実現に向けた実務をPDCAサイクルで回す上で観光DXの活用をどう考えるべきかに焦点をあて、事例から紐解いていきます。
福永 寛主任研究員
スローライフな旅のお供「時刻表」のいま
旅のお供として100年以上の歴史を持つ時刻表は、令和時代にその多くの役割がデジタル化し、紙媒体としての強みが薄れつつあります。しかし、旅の奥行きを広げる情報量は、今でも十分機能しています。時刻表の持つアナログならではの特性とその変わらない魅力について、改めて考えてみたいと思います。
倉谷 裕主任研究員
【特別寄稿】“Tourism×子どもの成長と旅育” ～非認知能力は旅で育む。子どもたちの未来に向けて 子育て世代をサポートする社会で取り組む旅育の意義とは～
子どもの成長や教育にとり、日常生活と異なる旅は、社会の広さや多様な価値観に触れる絶好の機会です。コロナ禍の行動制限が子どもの将来へ影響すると懸念される今、子どもたちの才能を認め、自己肯定感やコミュニケーション力など非認知能力を育む旅での学びを、社会全体でサポートすることが必要です。自ら旅育を実践し、旅育メソッド?を提唱する筆者がその効能と社会的意義を考えます。
村田 和子旅行ジャーナリスト・旅育コンサルタント
トラベルナレッジ代表
世界を旅するデジタルノマドの誘致可能性を考える
コロナ禍でリモートワークが広がり、働き方に対する意識やスタイルに変化がみられます。フレックスプレイスという在宅やオフィスなど働く場所を限定しない仕事のスタイルも広がっています。一方、世界へ目を広げると、デジタルノマドという、ITを活用しながら気に入った場所で数日～数か月程度仕事をし、違う場所に移動して仕事をするという人達が数多く存在するといわれています。本文では、デジタルノマドといわれる人々はどんな人で、どんな働き方をしているのかを明らかにするとともに、日本への誘致の可能性や課題などを海外の調査などから考察します。
勝野 裕子主任研究員
【特別寄稿】“Tourism x LCC” 『より安く、より遠くへ』 LCC国際線の新時代 ―最新鋭機「LR」が拓く新路線を予見する―
アフターコロナ環境での事業再構築の必要性から、航空各社は機材のダウンサイジングとLCC事業の輸送力強化策を発表しています。これまで大型機材は長距離路線の主役として活躍してきましたが、今後導入される小型の機材にも遠距離を飛行できる航続性能が求められています。そこで本稿では新たに導入される機材に焦点を当て、LCCによる新規国際路線の想定とその影響について考えます。
野村 尚司客員研究員
“Tourism×ウェルビーイング（well-being）” ～ヘルスツーリズムの進化～
複雑化する現代において、広く社会に蔓延するストレスが問題となっている。こうした中で「幸福」とは何かを求める動きにより「ウェルビーイング（well-being）」というキーワードが注目されている。応用健康科学を専門としヘルスツーリズムに係る調査・研究や社会実装に取り組んできた筆者が、「ウェルビーイング（well-being）」におけるツーリズムでの社会課題解決策について実例を踏まえながら考察する。
髙橋 伸佳JTB総合研究所 客員研究員
兵庫県公立大学法人芸術文化観光専門職大学 准教授
地域アクターとの共創による交流拠点づくり―千葉県 市原DMOの試み―
本稿では、地域志向のアクターたちによる個々の実践を支援し、協同して「観光地域づくり」を進めている （一社）市原市観光協会（以下市原DMO）の取り組みを事例として取り上げ、今後の観光・交流による地域づくりにおける地域DMOの在り方について考察します。
吉口 克利主席研究員
【特別寄稿】“Tourism×カーボン・ニュートラル” ～観光部門に突きつけられる難題～
2021年のCOP26で発表されたグラスゴー宣言は、今後10年間で観光部門の二酸化炭素(CO2)排出量を半減し、2050年までに実質ゼロを目指すとしている。日本で今後10年間の目標達成に向けどんなシナリオがあるのだろうか。交通学を専門とし、長年観光部門に起因するCO2などの温暖化効果ガス排出量の削減方略に課題意識を持つ筆者が、観光分野のCO2排出構造をデータから整理し、取り組むべき課題を考察する。
清水 哲夫東京都立大学 教授
都市環境学部 観光科学科
“Tourism×社会トレンド” ～ネオ・シェアリングエコノミーへの転換～
近年の観光産業は、交流人口拡大だけではなく、長期的な訪問者と地域との関係性の構築、まちづくり、他業種の参入による市場変化への対応、持続可能性を考えた観光振興などへの対応が求められています。そのためには、長期的な社会や技術、生活者の動きを視野に入れたビジョンが不可欠です。社会トレンドのシナリオづくりに20年以上関わった経験から、今後の観光と社会や生活者の変化のポイントを紐解きます。
早野 陽子主席研究員
インバウンド再開で期待が高まるリアルMICEの復活に、業界団体が喫緊の課題を提起
今年6月から外国人観光客の受け入れが再開しました。日本を代表するコンベンションと展示会の各業界団体の年次総会では、それぞれ情報共有の場を設け、インバウンド再開を機に、MICE産業が抱える喫緊の課題の提示と、速やかなアクションの必要性を会員企業に呼びかけました。本格的なリアルMICE復活に向け業界団体が発信したポイントをレポートします。
小島 規美江主席研究員