2023年のコラム
2023年のコラム一覧です。
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災害に強い観光地づくり ～7月13日実施 応用地質・JTB総研共催セミナー記録～
自然災害が頻発化・激甚化するなか、観光産業の持続可能性を担保し「災害に強い観光地」を形成していくために必要な準備とはなにか。（株）鶴田ホテル 代表取締役社長/NPO法人 ハットウ・オンパク 理事 鶴田 浩一郎氏、（一社）観光危機管理研究所 代表理事 鎌田 耕氏、山梨大学大学院 准教授 秦 康範氏、応用地質株式会社 共創Lab 中村 直器氏とともに、地域行政、学識者、産業界それぞれの立場から議論を行った。
河野 まゆ子執行役員 地域交流共創部長
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観光関連事業者として理解しておきたいLGBT理解増進法
2023年6月に性的マイノリティに対する理解を促す通称「LGBT理解増進法」が通常国会で成立しました。しかし、この法律の成立については、「もっと議論すべきであった」という論調も上がっています。観光関連事業者は、性的マイノリティの方々に対して、どのような環境整備をしていけばよいかLGBT理解増進法から考察します。
勝野 裕子主任研究員
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デジタルノマドビザ制度導入に向けて、今、準備すべきこと（前編）～デジタルノマドビザの概要とデジタルノマドの特徴から～
コロナ禍の影響で一気にリモートワークが普及したことで新たなライフスタイルとして世界で浸透しつつある「デジタルノマド」。日本でも2023年度の「骨太の方針」にデジタルノマドビザの導入に向けた制度整備が盛り込まれ注目を集めていますが、実際に誘致や受入れ準備を進めるための情報や議論が不足しており、ごく一部の地域でしか着手できていません。従来のワーケーションの受入れとの共通点と違い、さらにその可能性や課題について、海外での最新調査の結果を交えながら２回に分けて考察していきます。
田中 敦JTB総合研究所 客員研究員
山梨大学大学院 総合研究部 教授
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観光の在り方を問う食旅
〜「沖縄Ryukyuガストロノミー」の取り組みを事例に〜
「食」は重要な旅の楽しみの要素であり、「フードツーリズム」など「食」を観光コンテンツとして活用する取り組みは全国で行われていますが、近年は「ガストロノミーツーリズム」と称した取り組みが増えています。本稿では2022年に沖縄において実施され、筆者も委員会メンバーとして参加させていただいた「沖縄Ryukyuガストロノミー」の事例などを通し、地域の観光振興における「ガストロノミーツーリズム」(以下「」内表記以外はＧＴと記載)の意味について考察します。
吉口 克利主席研究員
千葉大学 人文社会科学系教育研究機構 准教授
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法人コミュニケーションのあり姿の変容
～ビジネスイベントの開催について～
新型コロナウイルス感染症（COVID-19、以下 新型コロナ）の感染拡大を受け、BtoBの旅行やイベントについても、オンライン化、ハイブリッド化が浸透してきました。コロナ禍でどのように変遷してきたのか、事例を交えながら見ていきたいと思います。
山田 麻紀子主任研究員
観光立国推進基本計画に見る観光危機管理
今年3月に公表された「観光立国推進基本計画」では、「持続可能な観光地域づくり戦略」の一環として「旅行者の安全の確保」が位置づけられています。観光危機管理の専門家である当研究所の髙松正人客員研究員が、具体的にどのような取り組みが計画されているのか、観光立国推進基本計画に記載されている項目ごとに、紹介・解説します。
髙松 正人客員研究員
観光レジリエンス研究所 代表
“Tourism×食”～ガストロノミーによる地域づくりの新たな可能性を探る～JTB総研・旅行トレンドLIVEより（後編）
地域ならではの食や食文化を観光振興や地域活性化に対してどのように活用すべきかをテーマに、2023年3月7日に「JTB総研・旅行トレンドLIVE」を開催し、九州産業大学 地域共創学部観光学科准教授 本田 正明 氏、福岡県糸島市にて「またいちの塩」の製造にたずさわる新三郎商店株式会社代表 平川 秀一 氏、一般社団法人日本ガストロノミー学会設立代表/FOOD LOSS BANK代表取締役CEO 山田 早輝子 氏にお話しいただきました。これをもとに、ガストロノミーツーリズムへの取り組みにおける考え方や課題等について、必要なポイントをまとめました。本コラムは２回に分けてお送りする予定で、今回は後編となります。
牧野 博明主任研究員
“Tourism×食”～ガストロノミーによる地域づくりの新たな可能性を探る～JTB総研・旅行トレンドLIVEより（前編）
地域ならではの食や食文化を観光振興や地域活性化に対してどのように活用すべきかをテーマに、2023年3月7日に「JTB総研・旅行トレンドLIVE」を開催し、九州産業大学 地域共創学部観光学科准教授 本田 正明 氏、福岡県糸島市にて「またいちの塩」の製造にたずさわる新三郎商店株式会社代表 平川 秀一 氏、一般社団法人日本ガストロノミー学会設立代表/FOOD LOSS BANK代表取締役CEO 山田 早輝子 氏にお話しいただきました。これをもとに、ガストロノミーツーリズムへの取り組みにおける考え方や課題等について、必要なポイントをまとめました。本コラムは２回に分けてお送りする予定で、今回は前編となります。
牧野 博明主任研究員
アフターコロナにおけるMICE再創造（リイマジン）の取り組み～MICE先進都市シンガポールの最新情報～
1. 2024年には完全回復が見込まれるシンガポールの入国者数 入国制限がなくなって３年ぶりに多くの外国人観光客を目にするようになりました。日本国内におけるMICEも大型の国際会議が開催されるなど、本格的に復活してきています。海外においてはMICEの開催が、さらに活発です。まもなくフランクフルトでIMEXが開催され...
小島 規美江主席研究員
自然体験コンテンツの高付加価値化による国立公園の旅行目的地化の取り組み
本稿では、環境省が策定した『国立公園における自然体験型コンテンツガイドライン』（*1）とガイドラインの視点を取り入れたコンテンツ造成の取り組み事例から、ガイドラインが目指すコンテンツの「高付加価値化」の意味について考察しました。
吉口 克利主席研究員
千葉大学 人文社会科学系教育研究機構 准教授