旅行者・消費者行動のコラム

旅行者・消費者行動に関わるコラムの一覧です。

インバウンド

観光経済新聞再掲 ~マーケットを読む・インバウンド 「訪日外国人を呼び寄せる」他

観光経済新聞2013年7月20日に掲載された「訪日外国人を呼び寄せる」では、データをもとにインバウンドとしての旅館の現状・可能性について、2013年7月27日に掲載された「東南アジアからの訪日客の増加」では、増加する東南アジア諸国訪日客を受け入れる上での課題・対策を紐解く。

田中 靖

パッケージツアー

観光経済新聞再掲 ~マーケットを読む・旅行者行動 「変わる国内旅行への旅行者の期待」他

「変わる国内旅行への旅行者の期待」では、国内旅行における旅行者の心理や行動の変化について、「インターネットの浸透と旅行情報」では、旅行者の情報の取得方法や予約方法からみるITと旅行の親和性を、「旅行者の消費額の推移と価値観」では、旅行に対する考え方や商品選びに働く心理的要素について紐解く。

田中 靖

旅行者・消費者行動

消費者目線の国内観光の評価(観光経済新聞 2013年6月8日掲載)

観光はサービス産業であり、消費者(旅行者)が観光地や旅行先をどう評価しているかを知り、どう対応するかは観光地側の基本的なテーマである。しかし供給側の観光地や民間企業さらにプロである旅行会社であっても、意外に「消費者目線」を忘れてしまうことが多い。全国の消費者が各観光地をどう評価しているかについて、一部であるがその結果を紹介する。

中根 裕主席研究員

インバウンド

旅行者の視点に立って考える(観光経済新聞 2013年5月31日掲載)

各地域の観光関係者から見せてもらうインバウンド向け販促ツールやPRビデオの大半が、外国人の視点に立つと、地域の独自性が分かりにくく、そこに行けば新しい発見や新鮮な驚きがあると予感させてくれる内容は意外と少ないのだそうだ。外国人の視点だけではなく、今一度、旅行者の視点に立って考えることの重要性を紐解く。

波潟 郁代執行役員 企画調査部長

ツーリズムの視点で「ロングステイ」を概観する ~滞在型観光により、国内地域活性化を~

ツーリズムの視点で「ロングステイ」を概観する ~滞在型観光により、国内地域活性化を~

ロングステイはシニアだけではなく、新しいライフスタイルを考える若い30代~40代の層が関心を持つことで最近マスコミに取り上げられることが多い。そして既に海外ではロングステイ関連企業群がグローバル産業に拡大しつつある。本コラムでは、ロングステイマーケットの現状分析に加え、グローバルロングステイ産業について考察する。

古川 彰洋一般財団法人 ロングステイ財団 事業部長

旅行者・消費者行動

海・ビーチで何して遊ぶ? ~今後のトレンドは「日暮れ後」と「子供の教育」~

JTBが毎年発表している夏の旅行動向によると、今年は東日本大震災以来減少傾向だった海水浴目的の旅行への意向が回復している。夏になったら必ず行きたくなるという人も多いだろう「海」。国内市場において海はどのような場と認識され、人々はそこでどのような過ごし方をしているのだろうか。近年の傾向を読み説く。

河野 まゆ子主席研究員

海外旅行

「JTBレポート2013」刊行にあたって~デスティネーション人気の推移から見えてくるもの~

2012年の日本人海外旅行者数は18,490,657人を記録し、史上最高記録であった。しかし、年間を通して海外旅行マーケットが拡大し続けたわけではない。少なくとも5月までの動向をみると、ヨーロッパ各国やタイなど増加している旅行先もあるが、海外旅行者総数は減少傾向が続いている。デスティネーションから考察してみよう。

磯貝 政弘

日本人の憧れの旅先、ヨーロッパ~ドイツの魅力にみる、地域ごとの多様性の大切さ~

日本人の憧れの旅先、ヨーロッパ~ドイツの魅力にみる、地域ごとの多様性の大切さ~

性別や年齢を越えて、幅広い層が旅先としてのヨーロッパへの憧れを語ろうとする。日本人の海外旅行動向をテーマに当社が毎年取りまとめている「JTBレポート」、その基となるアンケート調査「海外旅行実態調査」の本年分で、お金や時間が自由に使えるという条件を仮定したうえで、回答者にとっての「理想の海外旅行」を自由に書き綴ってもらった。

磯貝 政弘

海外旅行

海外旅行でも広がる地域間格差、そして首都圏一極集中

2012年の日本人出国者数は史上最高となったが、惜しまれるのは秋口からの失速である。8月までの動向をみる限りでは、1,900万人の大台も夢ではないと思われたところへ、中国、韓国との間の国境問題。いずれにしても史上最高の数値を記録した2012年の日本人海外旅行マーケットだが、その内容を2000年と比較してみると、ちょっと意外な結果がみえてくる。

磯貝 政弘

海外旅行

最近の円安傾向および消費増税(2014年施行)の旅行・レジャー消費への影響について

2012年末より続く円安・株高により、旅行やレジャー消費への関心も高く、旅行各社が発表した2013年のゴールデンウィークの旅行動向は好調の見通しである。リーマンショック後に、「節約志向」や在宅型の「巣ごもり消費」を背景に旅行者数が減少したことは記憶に新しいが、今後1年、旅行・レジャー意欲は維持されるか、消費者調査などからまとめた。

波潟 郁代執行役員 企画調査部長