2017年のコラム

2017年のコラム一覧です。

人口の3倍以上の観光客が毎年訪れる観光立国、クロアチア

人口の3倍以上の観光客が毎年訪れる観光立国、クロアチア

クロアチアの観光立国への道は、マイナスからのスタートでした。ユネスコ世界遺産であるドゥブロブニク旧市街とプリトゥヴィツェ国立公園が一時「危機遺産」になり、海外からの旅行者も激減しました。現在人口の3倍以上の観光客が訪れるクロアチアは紛争によるイメージ低下からどのように観光立国への道を歩んだのでしょうか。ソフト・ハード両面から観光産業回復を目指した取り組みを考察します。（エド）

エドワード トゥリプコヴィッチ 片山客員研究員

【特別寄稿】データに基づく問題解決力とデータサイエンス -データから観光の未来を描く-

【特別寄稿】データに基づく問題解決力とデータサイエンス -データから観光の未来を描く-

ICTの進化で、私たちは様々なデータを手に入れることができるようになりました。GPSやPOS、SNSに投稿されるテキストデータなどのビッグデータもその一つです。しかしながら、あまりにも多くの情報が身の回りに飛び交う中、「どのようなデータをどのように具体的に自分たちの仕事に活用してよいかわからない」というつぶやきも聞かれます。 今後は日本版DMOの稼働に向け、より旅行者に近いところで、自らのマーケティング力を高めることが地域にとって益々重要になっていくと思われます。本コラムは、日本で初めてデータサイエンス学部を開設し、ビッグデータから価値を創造できる“データサイエンティスト”育成を目指す、滋賀大学副学長　須江雅彦氏に、観光産業で働く私たちへ向け、データを知ることの意義や活用のためのヒントをいただいたものです。（JTB研究レポート2017「旅と生活の未来地図」への特別寄稿を再掲）

須江 雅彦滋賀大学理事・副学長

具体的戦略を導くための生活者（旅行者）行動調査とは

具体的戦略を導くための生活者（旅行者）行動調査とは

観光は地方創生の要となる産業として期待される一方で、生活者（＝旅行者）からみれば旅行や観光は多様な消費の1つにすぎず、動機や目的は人それぞれで感性や気分に影響されることもまた事実です。だからこそ普段の生活者の行動や意向を把握してニーズを汲み取った商品やサービスを提供することは重要です。当社は生活者の価値観や日常の行動に焦点をあて、旅行や観光の消費への影響と具体的な課題解決を導き出せるような調査手法の研究をしてきましたが、このたび公益財団法人　吉田秀雄記念事業財団が発行するAD STUDIES（アド・スタディーズVol.59 SPRING 2017）の「特集 観光研究の課題と展望」にて発表する機会を頂戴しました。今回許可をいただき、字数の関係上一部表現を変え再掲します。

日本版DMOはどのように稼ぐのか？～自律的・継続的な運営に向けて～

日本版DMOはどのように稼ぐのか？～自律的・継続的な運営に向けて～

日本版DMO候補法人（以下、日本版DMO）の登録が2015年11月にスタートしました。日本版DMOが担う役割は、マーケティング調査とそれを踏まえた戦略の作成、関係者との合意形成、各種事業のかじ取り役など非営利的な活動がほとんどで、多くの候補法人が「安定的な運営資金の確保」に頭を悩ませています。本コラムでは、日本版DMOが自律的･継続的な活動を行うために安定的な運営資金の確保をどのように実現すればよいのか？を考えます。

中野 文彦主任研究員

「時代の最先端」と「変わらない本質」の両立が神社・仏寺の観光の鍵

「時代の最先端」と「変わらない本質」の両立が神社・仏寺の観光の鍵

神社や仏寺はかつて、文化や技術の中心地、集積地として時代の最先端を行く組織であり、門前町には参拝者向けに流行りの品々や人気のグルメが並び、最新技術を駆使した建築が建てられました。時代とともに神社や仏寺の役割は変化してきましたが、社会環境や市場のニーズ、テクノロジー等の技術が急速に変化・発展する現代、変化を柔軟に捉え、観光という手法を活用して、社寺の本来の意義や価値をいま再び社会に伝達することの可能性を考察します。

河野 まゆ子執行役員　地域交流共創部長