2026年のコラム
2026年のコラム一覧です。
NEW
PICK
UP
観光立国に「人流の地図」が必要な理由
第5次観光立国推進基本計画の価値を「地域の実感」へと繋げるために
訪日外国人旅行者数4,268万人、消費額9.5兆円——日本の観光はかつてない追い風の中にあります。しかし地方への人流は依然として構造的な課題を抱えており、第5次観光立国推進基本計画が閣議決定された今、どう設計するかという視点。本コラムでは「人流の地図」という概念を提唱し、観光立国の実効性を問い直します。
山下 真輝フェロー
NEW
PICK
UP
加速する観光AXとDMOの変容：共通データ空間が導く次世代の観光地経営の意思決定
社会全体が人口減少、人材不足に悩まされる中、観光地経営においてもAIやデジタル技術を利活用するために求められる専門性を持つ人材を確保することは容易ではない。DMOがAI活用を推進するためには、組織の能力（組織ケイパビリティ）を高める必要がある。 本稿では、データの分断と専門性の欠如を解決するためのアイデアとともに、新しい観光を実現するための観光DXの次の姿を示したい。
小林 裕和客員研究員
PICK
UP
和菓子がもたらす、文化を味わい、地域を想う旅
和菓子は日本の伝統的な生活文化と結びついており、一升餅や赤飯、柏餅に代表されるように、祝祭や儀礼、日常の節目に必ず登場していました。しかし今、国内消費額は微減傾向にあります。本稿では、地域の物語や季節を伝える和菓子をツーリズムの視点で捉え直し、「体験」を通じた観光資源としての可能性を探ります。
坂本 有希主任研究員
観光産業の労働生産性向上と地方における大学新卒人材確保を考察する
2026年4月から第5次観光立国推進基本計画が始動する。訪日客6,000万人、消費額15兆円という目標が検討され、施策の柱である「観光地・観光産業の強靭化」では本格的な労働生産性向上への取り組みに挑戦すると考えられる。本稿では、観光産業の生産性向上と地方における大学新卒の人材確保について考察する。
篠崎 宏客員研究員
Kansai, the tourism capital of Japan.
関西が担う、これからの観光立国の中核的役割
日本の観光は、数から質への転換期にあります。2025年の万博は、集客の成果と共に構造的な課題も浮き彫りにしました。「アフター万博」のいま、重層的な資源を持つ関西が描く針路は、日本の観光の未来を占う試金石となります。本稿では、関西を「tourism capital of Japan」と捉え、これからの観光立国における中核的役割を考察します。
山下 真輝フェロー
観光地の未来像から考える観光DXの再定義
観光DXとは、観光地の未来像と戦略の実現のために、必要な領域でデジタルを手段として用いる変革のプロセスです。しかし現状は業務効率化に留まり、真の変革に至っていません。DXを戦略的投資とするには、未来像とDX施策を結びつけ、成果を測る指標が必要です。本コラムでは、観光地価値を高めるための共通言語としての指標設計と、持続可能な地域経営への視点を提供します。
三輪 夏菜主任研究員
島しょ地域における国際クルーズ客船受入の現状と未来
訪日クルーズ客船の寄港数や旅客数はコロナ禍前の水準に戻りつつあり、今後さらなる拡大が期待されている中、「島しょ地域」が新たな寄港地として注目を浴びています。本稿では、島しょ地域における国際クルーズ客船の受入の現状や価値を高めるためのポイントについて考察します。
橋本 竜暢リージョナルコンサルティング共創部長
地域から描く旅行ビジネスのイノベーション
訪日客が過去最多となるなど観光市場が変容する中、日本の旅行業界は成長機会を十分に捉えきれていない。本稿は、DMCやツアーオペレーター、ランドオペレーターなど、地域を拠点として旅行ビジネスを行う「地域旅行ビジネス」に焦点を当て、旅行業界の産業構造の変化を読み解きながら、地域課題の解決と価値創出を両立するイノベーションの可能性を論じる。
小林 裕和客員研究員