旅行者・消費者行動のコラム

旅行者・消費者行動に関わるコラムの一覧です。

旅行者・消費者行動

『子連れ海外旅行』を考える(6)~ 海外旅行における"子連れ"というバリア2 ~

前回は子連れ海外旅行の大きなバリアである「往復の飛行機」、「滞在先での不安」について書いた。これらの他に、子連れで海外旅行に行こうという気持ちにブレーキを掛ける最も大きい要素は、「子供の年齢」ではないだろうか。今回は「子供の年齢」に着目して海外旅行を読み解く。

中島 ひろみ

旅行者・消費者行動

ETC割引上限1000円廃止で今後のドライブ旅行は

2年前に景気対策の一環として導入された高速道路のETC休日料金割引(上限1000円)が、今年6月に廃止された。制度導入以降、休日の観光地で遠方ナンバーの車が目立つようになったが、この夏休み、旅行者が利用する交通手段に変化があるのだろうか。また今後、車を使った旅行はどのようになっていくのだろうか。

加藤 典嗣営業企画部長(当時)

デジタルマーケティング

口コミサイトの星の数に弱い訳

本や洋服をネットで購入したり、旅館・ホテルやレストランを予約したりする時、その商品の評価が載っている口コミや星の数を参考にするのではないだろうか。一般ユーザーが書きこんだ口コミの意見や評価は、プロや企業が与える情報よりも、信憑性を持って受け止められているように思える。なぜプロでもない一般ユーザーの意見がそれほど影響力を持つのだろうか?

早野 陽子主席研究員

海外旅行

<連載>『JTM海外旅行実態調査』から海外旅行とデスティネーションの魅力を探る 第3回  春休み、夏休みシーズンには2006・7年水準に戻っていた2010年の日本人海外者数

2010年の日本人出向者数は、リーマンショック後の世界的な不況と新型インフルエンザに見舞われた2009年実績から回復に転じたが、その牽引役となったのはレジャー・観光目的の個人マーケットだ。また、急速に進んだ円高と、日本人訪問者数が300万人代を維持している身近なディスティネーション韓国との関係について考えてみたい。

磯貝 政弘

旅行者・消費者行動

<連載>『JTM海外旅行実態調査』から海外旅行とデスティネーションの魅力を探る 第2回  2011年3月11日に起こったこと ~ 自分なりの速度と目線から観光を提案するスイス ~

東日本大震災は、私たちに価値観の大転換を迫る出来事であったような気がしてならない。20世紀的価値観からの抜本的脱却を促すものだったのではないだろうか。そして、当然のこととして旅行に対する価値観も大きく変わらざるをえないだろう。今回は、その予感とスイスの魅力について考えたみたい。

磯貝 政弘

海外旅行

<連載>「JTM海外旅行実態調査」から海外旅行とデスティネーションの魅力を探る 第1回 日独就航150周年を迎えるドイツと旅行者数がヨーロッパ3位に躍り出たベルリン

海外旅行の魅力とは、何だろう。また、国や地域による魅力の質的な相違は、客観的にみるとどうなるのか。「海外旅行実態調査」にもとづく調査結果から、興味深いところを少しずつJTMレポートで発表していきたい。

磯貝 政弘

旅行者・消費者行動

スマートフォンの広がりと旅行の活性化

このほど日経MJは2010年のヒット商品番付を発表した。1位の横綱には「スマートフォン」がランクインした。スマートフォンは携帯電話の機能に携帯情報端末・MP3プレーヤー、デジタルカメラ、お財布ケータイ、PC機能などを統合させた高性能な携帯端末である。では旅行の視点からスマートフォンを見た場合、今後どのような影響や可能性が想定されるのだろうか。

野村 尚司

海外旅行

出国率が低い地域における海外旅行に対する意識と羽田空港の国際化について

2009年における都道府県別の出国率を見ると、首都圏では18.7%であるのに対し、出国率が7%に満たない道県が23もある。 JTBが2010年10月に実施したオンライン調査の結果をもとに、出国率が7%に満たない地域に住む人が海外旅行に対してどのような意識を持つのか、また、羽田空港が国際化することにどの程度期待しているかについて考察した。

田中 靖

海外旅行

減少する日本人海外旅行者・・・変化しつつある海外旅行の動機やその価値 ―JTBレポート2010年版の発行に際して―

増え続ける海外在留邦人。その一方で、日本人海外旅行者数や、有効旅券を所有する日本人の数は、減少している。この時代の日本人にとって、海外旅行とは何だろうか。海外旅行の目的も変化する中で、ただ数量的な増減を問うだけでは、その展開が見えない時代に入っている。

磯貝 政弘

旅行者・消費者行動

消費回復基調のなか今後消費を支えるのは誰か

景気がようやく上向いてきたが、食品など生活必需品の節約消費ムードは変わらない。消費をけん引するのは、借金の少ない高年者層と高所得者層である。そのほかに、消費パワーを持つセグメントの一つとして期待できるのが働く女性である。働く女性をいかに支援していくかが消費拡大や景気回復への一助になるのではないか。

若原 圭子主席研究員