波潟 郁代のコラム

波潟 郁代に関わるコラムの一覧です。

ウィズコロナの旅行再開で見えてきたこと、これから考えるべきこと

ウィズコロナの旅行再開で見えてきたこと、これから考えるべきこと

新型コロナウイルス感染症がパンデミックとなり7カ月が経ちます。本コラムでは、ウィズコロナで再開した今夏までの旅行の動きを生活者・旅行者の観点で整理をしました。日常生活に急速に進んだデジタル化は、オンラインツアーなど新たな動きもつくり出しました。今の起きていることが、今後の旅行・観光にどう影響していくのか、何を考えるべきなのか考察します。

波潟 郁代執行役員 企画調査部長

アフターコロナの世界を見据えて、構想すべき未来とは ~雪国観光圏代表理事・株式会社いせん代表取締役 井口智裕氏に聞く~

アフターコロナの世界を見据えて、構想すべき未来とは ~雪国観光圏代表理事・株式会社いせん代表取締役 井口智裕氏に聞く~

新型コロナウイルスの感染拡大により、地球規模で外出や移動が制限され、世界経済は大打撃を受けています。ツーリズムは、移動の自由が保証された状況下での人的な交流の促進活動と言われますが、移動の自由の重みというものを、身を以て知ることとなりました。感染拡大を防ぐことが優先の現在、運輸・観光に関わる経済活動は停止せざるを得ない状況で、資金繰りは事業者の大小に関わらず死活問題です。支援制度を活用し、事業再開に向けあらゆる知恵を絞り生き抜くことが今の優先事項と考えます。しかし同時に考えておくべきことが、「アフターコロナの世界」ではないでしょうか。本文では観光の最前線で活躍する一般社団法人雪国観光圏代表理事・株式会社いせん代表取締役の井口智弘氏との対話を通して、観光に携わるそれぞれの立場で、どうしたらアフターコロナのより良い姿を描けるか考えたいと思います。

波潟 郁代執行役員 企画調査部長

訪日インバウンド市場で存在感を高める、中国やアジア新興国のミレニアル世代

訪日インバウンド市場で存在感を高める、中国やアジア新興国のミレニアル世代

ここ数年急伸している中国やアジア新興国からの入国者は、20代、30代の割合が高くなっています。2000年目前に生まれたこの世代は「ミレニアル世代」と呼ばれ、価値観、社会活動、消費行動において新しい潮流になると近年海外で注目されています。今回は、今後訪日インバウンド市場の中心となり得るミレニアル世代の価値観やライフスタイルをひも解いてみます。

波潟 郁代執行役員 企画調査部長

顧客ターゲティングのための「旅ライフセグメント5」の活用

顧客ターゲティングのための「旅ライフセグメント5」の活用

多くの人々へ、自社商品の魅力を届けるためには、どうしたらよいでしょうか?消費や旅のスタイルは、社会が成熟した現代において、人々の趣味や志向が多様化し、「誰にでもいいもの」は特徴がなく受け入れられないものになりがちです。お客さまがどんな人で、どんな価値観で消費行動を決定しているのか、より細やかにニーズを見ていくことが必要です。

波潟 郁代執行役員 企画調査部長 早野 陽子主任研究員

「みやぎ観光復興支援センター」の取組みの成果と今後に向けて

「みやぎ観光復興支援センター」の取組みの成果と今後に向けて

東日本大震災から丸3年が経ったが、みやぎ観光復興支援センターでは、宮城県内沿岸部への旅行者の実態を把握するため、現地の宿泊施設や商店街、ツアー事業者の協力を得て、アンケート調査を実施していた。その調査内容・レポートとともに、結果ポイントと今後の課題について考察する。

守屋 邦彦 波潟 郁代執行役員 企画調査部長

インバウンド

旅行者の視点に立って考える(観光経済新聞 2013年5月31日掲載)

各地域の観光関係者から見せてもらうインバウンド向け販促ツールやPRビデオの大半が、外国人の視点に立つと、地域の独自性が分かりにくく、そこに行けば新しい発見や新鮮な驚きがあると予感させてくれる内容は意外と少ないのだそうだ。外国人の視点だけではなく、今一度、旅行者の視点に立って考えることの重要性を紐解く。

波潟 郁代執行役員 企画調査部長

海外旅行

最近の円安傾向および消費増税(2014年施行)の旅行・レジャー消費への影響について

2012年末より続く円安・株高により、旅行やレジャー消費への関心も高く、旅行各社が発表した2013年のゴールデンウィークの旅行動向は好調の見通しである。リーマンショック後に、「節約志向」や在宅型の「巣ごもり消費」を背景に旅行者数が減少したことは記憶に新しいが、今後1年、旅行・レジャー意欲は維持されるか、消費者調査などからまとめた。

波潟 郁代執行役員 企画調査部長