波潟 郁代のコラム
波潟 郁代に関わるコラムの一覧です。
この10年の旅行者および旅行のあり方の変化について ～JTB総合研究所10周年によせて～
JTB総合研究所は今年で10周年を迎えました。この間、東日本大震災からの復興、国を挙げた観光先進国への取り組み、インバウンドの急拡大、そして新型コロナの世界的流行など、日本のツーリズムが大きな影響を受けた数々の出来事がありました。この10年間の旅行者および旅行のあり方の変化を振り返り、本格的な旅行復活に向けて動き出したツーリズムのこれからを考えます。
波潟 郁代執行役員 企画調査部長
社会や消費のあり方を変えるＺ世代（10代後半から20代前半）の影響力と旅のあり方について
日本経済新聞社が発表している「日経MJヒット商品番付」の21年版に「Z世代」が東の横綱に選ばれました。Z世代は以前から、その前のミレニアル世代とともに社会や消費のあり方を変える世代としてその影響力が世界で注目されています。本文では日本のZ世代の影響力に着目し、旅行・観光の活性化にどう繋ぐのか可能性を探ります。
波潟 郁代執行役員 企画調査部長
新型コロナウイルス感染症禍で再考すべき旅行情報発信のあり方
SNSの普及により情報の流通構造が変わり、巷には一個人の発信からマスメディアによる情報まで大量の情報が溢れています。コロナ禍でリアルな行動が制限され、さまざまなデジタルコミュニケーションツールが広がる中、人はどんな情報に信頼を寄せ参考にするのかを紐解きながら、今後の旅行情報の発信のあり方を考えます。
波潟 郁代執行役員 企画調査部長
新型コロナウイルス感染再拡大に備えた「観光衛生マネジメント」のすすめ
新型コロナウイルス感染防止のガイドラインを策定したものの、その実行が現場任せになっていませんか。感染再拡大の不安の中、再び自由な移動の制限を懸念する観光事業者と、安心安全な感染防止を徹底したい地元住民が一体となる地域づくりの実現に向け、体系的で持続的な「観光衛生マネジメント」を考えます。
髙橋 伸佳客員研究員 波潟 郁代執行役員 企画調査部長
ウィズコロナの旅行再開で見えてきたこと
新型コロナウイルス感染症がパンデミックとなり7カ月が経ちます。本コラムでは、ウィズコロナで再開した今夏までの旅行の動きを生活者・旅行者の観点で整理をしました。日常生活に急速に進んだデジタル化は、オンラインツアーなど新たな動きもつくり出しました。今の起きていることが、今後の旅行・観光にどう影響していくのか、何を考えるべきなのか考察します。
波潟 郁代執行役員 企画調査部長
アフターコロナの世界を見据えて、構想すべき未来とは ～雪国観光圏代表理事・株式会社いせん代表取締役 井口智裕氏に聞く～
新型コロナウイルスの感染拡大により、地球規模で外出や移動が制限され、世界経済は大打撃を受けています。ツーリズムは、移動の自由が保証された状況下での人的な交流の促進活動と言われますが、移動の自由の重みというものを、身を以て知ることとなりました。感染拡大を防ぐことが優先の現在、運輸・観光に関わる経済活動は停止せざるを得ない状況で、資金繰りは事業者の大小に関わらず死活問題です。支援制度を活用し、事業再開に向けあらゆる知恵を絞り生き抜くことが今の優先事項と考えます。しかし同時に考えておくべきことが、「アフターコロナの世界」ではないでしょうか。本文では観光の最前線で活躍する一般社団法人雪国観光圏代表理事・株式会社いせん代表取締役の井口智弘氏との対話を通して、観光に携わるそれぞれの立場で、どうしたらアフターコロナのより良い姿を描けるか考えたいと思います。
波潟 郁代執行役員 企画調査部長
「海外旅行先として新たなスタート地点に立つ韓国」
数年間の日本人の韓国旅行に対する意識について、未発表データの一部をまとめ、考察しました。この旅行者の意識の変化を通じて、私たちが日本の観光を考える上でのヒントを紐解きます。
波潟 郁代執行役員 企画調査部長
訪日インバウンド市場で存在感を高める、中国やアジア新興国のミレニアル世代
ここ数年急伸している中国やアジア新興国からの入国者は、20代、30代の割合が高くなっています。2000年目前に生まれたこの世代は「ミレニアル世代」と呼ばれ、価値観、社会活動、消費行動において新しい潮流になると近年海外で注目されています。今回は、今後訪日インバウンド市場の中心となり得るミレニアル世代の価値観やライフスタイルをひも解いてみます。
波潟 郁代執行役員 企画調査部長
顧客ターゲティングのための「旅ライフセグメント5」の活用
多くの人々へ、自社商品の魅力を届けるためには、どうしたらよいでしょうか？消費や旅のスタイルは、社会が成熟した現代において、人々の趣味や志向が多様化し、「誰にでもいいもの」は特徴がなく受け入れられないものになりがちです。お客さまがどんな人で、どんな価値観で消費行動を決定しているのか、より細やかにニーズを見ていくことが必要です。
波潟 郁代執行役員 企画調査部長 早野 陽子主席研究員
「みやぎ観光復興支援センター」の取組みの成果と今後に向けて
東日本大震災から丸3年が経ったが、みやぎ観光復興支援センターでは、宮城県内沿岸部への旅行者の実態を把握するため、現地の宿泊施設や商店街、ツアー事業者の協力を得て、アンケート調査を実施していた。その調査内容・レポートとともに、結果ポイントと今後の課題について考察する。
守屋 邦彦 波潟 郁代執行役員 企画調査部長