地域活性化のコラム
地域活性化に関わるコラムの一覧です。
みなとまちの魅力を世界に発信
日本への外国人旅行者は2016年に2,400万人を突破した。一年ほど前まで政府が定める訪日外国人客の目標は、2020年に2,000万人、2030年は3,000万人であったが、2020年の目標を2016年に前倒で達成したこととなる。ここでは、海外からの旅行者が日本のみなとまちの何に感動しているのか、みなとまち独自の資源や魅力を海外へ訴求するためには何が必要なのかを考えてみたい。 *本コラムは（公社）日本港湾協会が発行する「港湾」2017年6月号に掲載された原稿を、許可を得て再掲するものです。コラム本文は、以下からダウンロードしてご覧ください。
中根 裕主席研究員
「地方創生」の成否を担う大学の可能性
昨年から巻き起こった「地方創生」の波を受け、全国各地で観光振興を通じて交流人口を増やし、新規産業を創出、さらにはインバウンドを迎い入れる環境整備の推進によって地域活性化を果そうという様々な動きが生まれています。こうした一連の地方創生政策の成果を生み出すには、地域内外の様々な智慧を取り入れ、それらを融合させ新たな「知」を生み出し、さらには地域を担う「地域経営人財」が活躍するための具体的な「場」と「ノウハウ」が必要となります。地方創生の実現に向けて、筆者は教育研究を通じて「ノウハウ」を開発するとともに、新たな知を生み出す具体的な「場」として大学をはじめとした高等教育機関の存在を改めて見直す必要があると考えます。本稿では、地方創生の成否を担う大学の可能性について考察します。
吉田 賢一
金融機関における観光産業への投融資の現状と課題
金融機関における観光産業への投融資は、課題を抱えながらも新たなフェーズに入ったと言える。金融機関自らがプラットフォームを構築するための投資を行い、観光産業のみならず、他産業への波及効果を狙う事例も出てきている。また2018年1月に施行予定の住宅宿泊事業法は積年の課題であった長期滞在マーケットの構築を促し、金融機関の新たな投融資の広がりにつながるはずである。
※本コラムは、金融ジャーナル社発行「金融ジャーナル7月号」（2017）に掲載された原稿を許可を得て再掲するものです。
篠崎 宏客員研究員
みなとまちの観光資源の活かし方、育て方
地域に根付いた産業や匠、生活文化・伝統など、地域のあらゆるモノ、コトには観光資源としての可能性が潜んでいる。みなとまちの観光についても、地域らしさを再度掘り起し、地域の人達が作り上げる観光の視点で、もう一度見直す価値はあるはずである。みなとまちの観光資源の活かし方、育て方について考察する。*本コラムは（公社）日本港湾協会が発行する「港湾」2017年4月号に掲載された原稿を、許可を得て再掲するものです。コラム本文は、以下からダウンロードしてご覧ください。
中根 裕主席研究員
実践の段階に移行するDMOのマネジメント
「DMO（Destination Management /Marketing Organization/ディスティネーション・マネジメント/マーケティング・オーガニゼーション）」は、地域の観光振興の中心的な役割を果たす組織として、現在注目を集めています。本稿では、特にDMOに求められる「地域の観光振興のマネジメント」について、考察したいと思います。
*本コラムは、株式会社九州経済研究所が発行する「KER経済情報2017年8月号」に掲載された原稿を、許可を得て再掲するものです。
中野 文彦主任研究員
みなとまちのイメージとポテンシャル ～消費者アンケートにみるイメージと評価～
訪日外国人旅行者の増加にともなって急増するクルーズ需要への対応は急務ではあるが、観光地としてみると外国人旅行者だけでなく、国内旅行にとっても港湾都市すなわち「みなとまち」は独自の魅力を備えている。ここでは港湾都市のハード面だけでなく、歴史や文化というソフト面も含めたみなとまちの魅力について述べてみたい。 *本コラムは（公社）日本港湾協会が発行する「港湾」2017年4月号に掲載された原稿を、許可を得て再掲するものです。コラム本文は、以下からダウンロードしてご覧ください。
中根 裕主席研究員
「『神宿る島』宗像・沖ノ島と関連遺産群」、世界遺産登録の評価と今後への期待
7月9日、ポーランドのクラクフで開催された世界遺産委員会において、「『神宿る島』宗像・沖ノ島と関連遺産群」の登録が決定された。これを受けて、これまでの世界遺産と同様に、宗像三社を中心とした一層の観光活用や地域活性化への効果が期待されている。一般人が上陸できない特異な世界遺産である沖ノ島の価値の示し方と、観光活用に向けた留意点や期待について整理提言する。
河野 まゆ子執行役員 地域交流共創部長
人口の3倍以上の観光客が毎年訪れる観光立国、クロアチア
クロアチアの観光立国への道は、マイナスからのスタートでした。ユネスコ世界遺産であるドゥブロブニク旧市街とプリトゥヴィツェ国立公園が一時「危機遺産」になり、海外からの旅行者も激減しました。現在人口の3倍以上の観光客が訪れるクロアチアは紛争によるイメージ低下からどのように観光立国への道を歩んだのでしょうか。ソフト・ハード両面から観光産業回復を目指した取り組みを考察します。（エド）
エドワード トゥリプコヴィッチ 片山客員研究員
日本版DMOはどのように稼ぐのか？～自律的・継続的な運営に向けて～
日本版DMO候補法人（以下、日本版DMO）の登録が2015年11月にスタートしました。日本版DMOが担う役割は、マーケティング調査とそれを踏まえた戦略の作成、関係者との合意形成、各種事業のかじ取り役など非営利的な活動がほとんどで、多くの候補法人が「安定的な運営資金の確保」に頭を悩ませています。本コラムでは、日本版DMOが自律的･継続的な活動を行うために安定的な運営資金の確保をどのように実現すればよいのか？を考えます。
中野 文彦主任研究員
「時代の最先端」と「変わらない本質」の両立が神社・仏寺の観光の鍵
神社や仏寺はかつて、文化や技術の中心地、集積地として時代の最先端を行く組織であり、門前町には参拝者向けに流行りの品々や人気のグルメが並び、最新技術を駆使した建築が建てられました。時代とともに神社や仏寺の役割は変化してきましたが、社会環境や市場のニーズ、テクノロジー等の技術が急速に変化・発展する現代、変化を柔軟に捉え、観光という手法を活用して、社寺の本来の意義や価値をいま再び社会に伝達することの可能性を考察します。
河野 まゆ子執行役員 地域交流共創部長